通信教育課程　アセスメント・ポリシー（2020年2月現在）

1. 教養教育段階のリポート作成および試験等を通じて、外国語能力等の幅広い教養のほか、調査および表現能力、主体的かつ能動的な学習態度が身についているかを測定する。
2. 基礎法学および実定法学の各分野における専門科目等の学習におけるリポート作成、試験および卒業論文等を通じて、法律学科が求める体系的・専門的な法技術的知識と法的思考力、判断力、表現力が身に付いているかを測定する。
3. 単位の修得状況、成績評価および卒業論文等を用いて、ディプロマ・ポリシーで求める必要な能力が身についているかを測定する。

文学部通信教育課程では、それぞれの学科が明確な学修成果の把握に関する方針（アセスメント・ポリシー）を定めている。

日本文学科は、学生の学修成果について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に照らして、下記のとおり検証を行う。

1. 入学段階において、出願書類を用いて、アドミッション・ポリシーに示すような適性・能力が身についているか、また学修を継続できる意志や主体的に学ぼうとする意欲が見られるか、把握する。
2. 教養課程・専門教育課程の諸科目におけるリポートや試験の成果を通じて、幅広い知識や教養、専門分野の学問内容や研究方法、自ら問題を発見し解決するための思考力・調査力、自らの考えを論理的に表現するための文章力を身につけたか、把握する。
3. 文学・言語・芸能文化の3コースに籍を置く段階において、卒業論文第1次指導、卒業論文第2次指導を通じて、卒業論文の執筆に必要とされる体系的な専門知識や研究方法を身につけているか、把握する。
4. 卒業論文、単位修得状況、成績評価等を通じて、ディプロマ・ポリシーに示すような資質・能力を総合的に身につけたか、把握する。

史学科は、学生の学修成果について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に照らして、下記のとおり把握を行う。

1. 入学段階において、出願書類を用いて、アドミッション・ポリシーに示すような能力・意欲が身についているか、把握する。
2. 教養課程・専門教育課程の諸科目におけるリポートや試験の成果を通じて、幅広い知識や教養、専門分野の学問内容や研究方法、自ら問題を発見し解決するための思考力・判断力・調査力・分析力、自らの考えを論理的に表現するための文章力を身につけたか、把握する。
3. 卒業論文、単位修得状況、成績評価等を通じて、ディプロマ・ポリシーに示すような能力・資質を総合的に身につけたか、把握する。

地理学科は、学生の学修成果について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に照らして、下記のとおり検証を行う。

1. 入学段階において、出願書類を用いて、アドミッション・ポリシーに示すような能力・意欲が身についているか、把握する。
2. 教養課程・専門教育課程の諸科目におけるリポートや試験の成果を通じて、幅広い知識や教養、専門分野の学問内容や研究方法、自ら問題を発見し解決するための思考力・調査力、自らの考えを論理的に表現するための文章力を身につけたか、把握する。
3. ｢現地研究｣の履修によって、野外調査の準備・調査方法・とりまとめなどに関する総合的な能力を身につけたか把握する。
4. ｢自然地理学演習｣、｢人文地理学演習｣の履修によって、地理学分野の調査・研究を行う上で必要な総合的な能力を身につけたか、把握する。

5. 卒業論文、単位修得状況、成績評価等を通じて、ディプロマ・ポリシーに示すような能力・資質を総合的に身につけたか、把握する。

経済学科では、学生の学修成果について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）の３つのポリシーに照らして、下記のとおり検証を行い、教育の継続的な改善を行う。

1. 入学段階において、志願書の学習歴・職務経歴、課題である書評や志望動機（「入学後何を学びたいか」）、出願時アンケート調査等を用いて、アドミッション・ポリシーで求める能力・意欲が身についているか測定を行う。
2. スクーリングでの取り組みや、メディア教育でのレポートの評価等を通じて、主体的、自主的、能動的な学修態度や、学部課程で求める思考力、判断力、表現力が身についているか測定を行う。
3. 外国語の授業の成績評価等を通じて、国際通用性が養われているかの測定を行う。
4. 単位修得状況、成績評価、授業における学習・研究活動の発表、論文執筆等の教育ならびに研究成果の実績・評価等を用いて、経済学部が求める専門知識・能力が身に付いているか測定を行う。
5. 卒業論文、単位修得状況、成績評価等を用いて、ディプロマ・ポリシーで求める必要な能力が身についているか測定を行う。

6. 卒業時アンケート等を用いて、「自由を生き抜く実践知」が身についているか検証を行う。

科目ごとの学生の学修成果については、シラバスに定める「成績評価の方法と基準」に基づき、「到達目標」に掲げる知識、能力が身についているか測定を行う。

商業学科では、学生の学修成果について、アドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）の3つのポリシーに照らして、下記のとおり検証を行う。

1. 入学段階において、出願資格の精査、面接、出願書類に基づく学習意欲・能力・基礎学力の評価等を用いて、アドミッション・ポリシーで求める能力・意欲が身についているかの評価を行う。
2. 1年次においては、教養課程科目（一般教育及び外国語中心）と基礎専門教育課程科目を通じた導入教育、少人数教育やアクティブラーニングの場での取り組みと成果を通じて、大学生に必要な自主的な学習方法が身についているかの評価を行う。
3. 2～3年次においては、専門教育課程科目における研究課題の提出と学習成果の評価、演習科目における論文執筆、作品制作等の教育並びに研究成果の実績・評価等を用いて、ディプロマ・ポリシーが求める知識・能力が身についているかの評価を行う。
4. 4年次では、卒業論文、単位修得状況、成績評価等を用いて、ディプロマ・ポリシーで求める知識・能力が身についているかの評価を行う。

5. 卒業時アンケート等を用いて、「実社会で通用する問題発見力・課題解決力を養うこと」という教育目標が達成されているか検証を行う。

科目ごとの学生の学修成果については、シラバスに定める「成績評価の方法と基準」に基づき、「到達目標」に掲げる知識、能力が身についているか評価を行う。