法学部では、日本最古の私立法律学校としての本学の伝統をふまえ、建学の精神たる「自由と進歩」の実現に向けて、以下のような人材を育成する。
法律学科では、以下に示すような人材を養成する。
文学部通信教育課程では学部の理念・目的の下でそれぞれの学科が明確な教育目標を定めている。
日本文学科は、その目的に基づいて、日本の文学・言語・芸能の歴史と現状を専門的に学び、国際化・情報化が進む21世紀社会において、自らの見解を自らの言葉で的確に発信できる人材を育成することを教育目標としている。より具体的に言えば、以下のような資質・能力を備えた人材を育成することを目標とする。
史学科(通信教育課程)では具体的な史料に基づいて歴史学の方法論を習得することによって、「歴史を見る眼」を持った社会人を育成すると同時に、歴史学への学問的関心を深めることを目標としている。歴史学研究の根本は、史料を活用した史実の解釈ないし体系化にあるが、こうした方法による史実の理解には、史料を博捜しその価値を判断する能力や、史料活用方法に対する学習および実践的な訓練が不可欠の課題となる。これらを総合的に学習することによって、現代社会、さらには未来への展望をも含めた人類史を、「歴史を見る眼」から判断することのできる人材を育成する。また、史学科における学習と実践的訓練の積み重ねが、さらに高度な専門的・自立的研究を進めるための基盤となるようにする。
地理学科は、学科が提供するカリキュラムの下、以下に示すような人材を育成する。
基本的な経済科目を学ぶ中で,システム,情報,環境といったテーマからグローバル経済の諸問題を考察・解決するための高度な能力と素養を身につけることを教育目標とする。そのため,経済のしくみや法則を研究するための基礎理論を修得し,それをベースに経済現象を多角的,総合的,体系的に理解できる能力を養うことを重視する。
企業のグローバル化・ソフト化の進展とともに,企業の課題が,商品の販売を主眼とする商業学的視点から,生産から販売までの管理・運営を考える経営学的な視点に移ってきた。商業学科では,こうした時代に即応し,経営・会計関係の科目を中心としながら,広く経済学や法律学の科目も学べる機会を提供し,実社会で通用する問題発見力・課題解決力を養うことを教育目標とする。