人文科学研究科は、少人数の演習における指導、学位論文執筆に際してのマンツーマンの指導を通じて、以下のような人材を育成する。各専攻の詳細については、各々の専攻の記述を参照。
哲学専攻では以下のような人材を育成する。
日本文学専攻では以下のような人材を育成する。
英文学専攻では以下のような人材を育成する。
史学専攻では以下のような人材を育成する。
地理学専攻では以下のような人材を養成する。
心理学専攻では以下のような人材を育成する
国際日本学インスティテュートでは以下のような人材を育成する。
国際文化研究科は「自由と進歩」という法政大学の建学の精神を基礎とし、国際文化研究科の理念・目的を実現するために、次に示す高度職業人および研究者を育成することを教育目標とする。
修士課程では以下に示すような人材を育成する。
博士後期課程では以下に示す人材を育成する。
高度に多様化、国際化、専門化する21世紀の国際社会の中で、経済学研究科の理念・目的を実現するために、本研究科の修士課程では、以下に示すような人材を養成する:
1.新たな社会的ニーズの高まりに応える社会のリーダーに相応しい、新しい経済社会を創りだす知性と意欲をもった「応用エコノミスト」「高度職業人」
2.生涯学習における「高度教養人」
3.国際社会に新たな知的創造を発信するための土台となるための理論研究や実証研究を行う基礎的能力を身につけ、さまざまな問題解決に挑戦する意欲を持つ人材
大学や研究機関で研究と高等教育に従事する人材を着実に輩出してきた設立以来の実績と伝統をふまえつつ、国際社会に新たな知的創造を発信できる研究者が益々強くのぞまれる21世紀の高度国際化社会の傾向を加味し、本研究科の博士後期課程では、以下に示すような人材を養成する:
法学研究科では、以下に示すような人材を育成する。
修士課程の1から3に加え、
4. 研究者として自立し、現代社会に貢献し得る独創的かつ高度な学術的意義のある研究を継続することができる人材。
政治学研究科は、法政大学の「自由と進歩」という建学の精神に基づき、政治学および国際政治学の領域において、「自由を生き抜く実践知」を探求し創出する人材を、政治理論、政治史、政治過程論、比較政治学、国際政治学、国際政治史、地域研究、グローバル・ガバナンス研究などを含む様々な学問領域のアプローチを活用して育成することを教育目標とする。修士課程および博士後期課程における教育研究上の目的は、以下のとおりである。
政治学および国際政治学はともに、必ずしも「積み上げ」型の学問ではなく、科目履修の順次性がそれほど大きな問題とはならないことから、修士課程においては、狭い範囲の専門研究分野に限定されない幅広い知識のなかから各種の知見を抽出することが目的となる。
政治学専攻では、実証的研究能力と理論的概念的研究能力を備えた研究者を育成する。より具体的には、人間の共存の技術としての政治を、空間的な広がりと時間的な流れに留意しながら、規範的ならびに経験的に解明するとともに、政治的現実に働きかける実践をも深化させることのできる研究と人材育成を目指す。そのため、二つの方向性を同時に追求する。第一に、アカデミックな政治研究の追求であり、比較政治・政治史・政治理論・政治過程などの様々なアプローチを総合的に学習・研究する。第二は、こうしたアカデミックな蓄積を踏まえつつ、具体的な政策課題にそくした学習・研究をめざす実践的な政策研究である。
国際政治学専攻では、グローバル化と国際関係の複雑な力学を理論研究、歴史研究、政策研究等のアプローチから分析する能力と、実践的英語能力を兼ね備えた高度職業人および研究者を養成する。あわせて、地球時代の共存的世界を目指すグローバル・ガバナンスの研究と、アジアの時代にふさわしい東アジア屈指の地域学の構築とを目的とする。このため、教育面においては、英語教育を重視し、また、国際連合やJICA(国際協力機構)などの国際機構との連携により、国際的に通用する高度専門職業人の育成を目指している。
政治学研究科博士後期課程(政治学専攻)は、院生が内外の最新研究成果を踏まえつつ、各々の研究テーマについて独自かつ新たな知見を加えるといった最先端の水準に到達することを目指す。くわえて、その水準を反映した研究成果を継続して公開することのできる自立した研究者たる力量を身につけることを目的とする。
社会学研究科は、法政大学の「自由と進歩」という建学の精神を基礎とし、法政大学憲章の約束する「自由を生き抜く実践知」を創出するために、つぎに示すような人材の育成を教育目標とする。
現代社会の諸問題を、そのなかで生きる人間のあり方に注目して解明し、目標にすべき価値を考え、それを多様な社会生活の場で実現する方法を探究しようとする意思と資質を備えた研究者、高度専門職業人、市民を育成する。
修士課程の1と2に加え、
3. 社会学を中心とした高度で専門的な知識と素養を有し、当該研究分野のみならず現代社会に貢献しうる独創的かつ学術的意義のある研究を継続して生み出すことのできる自立した研究者を育成する。
経営学研究科は、以下に示すような人材を育成する。
人間社会研究科は、地域社会を基盤に人間の「生」(Life)をトータルに捉え、生活者の視点からすべての人々が生涯を通じてWell-beingの実現を図る福祉社会を創造するために、コミュニティと人間の心を視野に入れた研究領域から現代社会の問題を明らかにし、その解決に向けた研究能力を備えた人材を育成していくことを目的とする。
この目的のもと、臨床重視の研究科として、以下の能力を有する人材を育成する。
■修士課程の福祉社会専攻では、社会福祉・地域づくりの2領域が協同し、人々の生涯にわたるWell-beingの実現に関わる専門的かつ実践的な学識を教授することによって、福祉社会形成に資する高度専門職業人および研究者を育成する。
■修士課程の臨床心理学専攻では、臨床心理学の学識と演習・実習を通じての職能的訓練及び実践的資質を教授することによって、公認心理師および臨床心理士をはじめとする臨床心理分野の高度専門職業人及び研究者を育成する。
■博士後期課程の人間福祉専攻では、社会福祉・地域づくり・臨床心理学の3領域が協同し、Well-being概念に基づく福祉社会の実現に関わる理論と方法を自立的に開拓することができる実践的研究者を育成する。
大学の理念・目的、教育目標と本研究科の理念・目的のもと、本研究科は以下の能力を有する学生を育成する。
修士課程では、実社会が直面する諸問題を実践的に解決できる開発タイプの高度技術者と、新たな概念を創出するために、計算機基盤分野、情報システム分野、またはメディア科学分野において、独創性や創造性を生み出す研究タイプの高度技術者を育成する。
博士後期課程では、情報科学の分野全般で高度な素養をもち、新たな概念を創出するために、計算機基盤分野、情報システム分野、またはメディア科学分野において、新しい研究領域あるいは新しい応用領域の開拓を行う能力を有する研究者を育成する。
政策創造研究科は「自由を生き抜く実践知」を探求し創出するために、以下に示すような地域イノベーションのリーダーとなる人材及び社会に貢献できる人材を育成する。
デザイン工学研究科は総合デザイン力をもつ人材の育成を目指す。総合デザイン (Holistic Design) とは人文・社会科学、自然科学、工学などの知の体系に基づきながら真に人間・社会・環境にとって「良いもの」をデザインすることである。「良いもの」とは、長期的・大局的に人間社会に幸福をもたらすものであり、かつ、人間の感性に響く「美」が重要な因子として考慮された結果として実現するものである。
デザイン工学研究科では、高度な総合デザイン力をもつ人材を社会に送り出すために、修士課程および博士後期課程を設け、次の7項目の素養・能力を備えることを教育の基本目標として掲げる。(1)企画・立案能力 (2)デザイン能力 (3)問題解決能力 (4)職業的倫理 (5)歴史と文化への理解 (6)地球環境への理解 (7) 表現・伝達能力
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、 建築に関する専門知識と先端技術を土台としつつ、学際的視点に立った建築と都市に関する総合デザインを構築できる高度専門技術者の育成を教育目標とする。
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、建築と都市に関する総合デザイン力を有する高い専門技術に加え、より高度な企画開発能力を有する教育者(指導者)、研究者(専門特化型人材)の養成を目標とする。
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、都市及び地球環境に配慮しながら様々な制約条件下で安全・安心な都市づくりを総合的に構築できる高度専門技術者の育成を教育目標とする。
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、高度な総合デザイン力を有する専門技術に加え、より高度な企画開発能力を有する教育者(指導者)、研究者(専門特化型人材)の養成を目標とする。
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、もの・システムづくりの創生プロセスを様々な面から総合的に取り扱うことのできる高度専門技術者及び研究者の育成を教育目標とする。
デザイン工学研究科の教育目標を基本として、もの・システムづくりに関する高度な総合デザイン力を有する専門技術に加え、より高度な企画開発能力を有する教育者(指導者)、研究者(専門特化型人材)の養成を目標とする。
公共政策は転換期にある。本研究科は、現代の公共政策課題を追究していくことを目指して、公共政策学、サステイナビリティ学の2つの専攻を配し、公共セクターと民間セクターの双方において、地域から国際社会に至る幅広い公共政策課題の解決に貢献できる高度専門職業人・研究者的実務家・研究者を育成する。
育成する人材像は次のとおりである。
研究・教育を展開するため、本研究科は、次の三つの組織で構成する。
「ガバメントからガバナンスへ」「協働」などの言葉で語られるように、今日では、公共的課題の担い手の多様化、政府部門に限定されない社会的な課題解決の営みを総合的な観点から研究する必要性が高まっている。公共政策学専攻では、従来の学問的枠組みでは解決が難しい社会的課題を含めた公共政策領域の諸問題に対応するため、マネジメント、ガバナンス、協働という語をキーワードとして、以下に示す人材を育成する。
社会のサステイナビリティという課題を考察しその政策を模索するには、法律、行政、都市政策、地方自治、経済、経営、社会学、環境科学などの諸分野の専門知識とそれらを統合化することが必要である。また行政、市民活動に加えて、CSRへの取り組みなど企業活動のあり方が重要視されている。本専攻では行政、市民、企業、国際機関などの様々な組織においてこの課題に対応できる高度専門職業人・研究者の育成を目指している。具体的には社会人を主な対象として、次のような人材を養成する。
修士課程の1から3に加え、
4. 現代社会に貢献しうる学際的かつ高度な学術的意義のある研究を行うことのできる人材
キャリアデザイン学研究科は、「企業、公共団体、NPO、大学・高校などにおいてキャリア支援、キャリアサポートをになう高度職業人の養成」という教育目標のもと、以下に示すような能力等を有する専門家および高度職業人を育成する。
修士課程においては、総てのものづくりの基板となる機械工学に関する高度な専門知識を有し、かつ先端的、学際的な分野にも対応し得る柔軟で幅広い視野を持った技術者を育成する。さらに、博士後期課程では、独創的で高度な研究能力を備え、グローバルな視野で、21世紀の産業界と市民社会の期待を担うことの出来る機械技術者や研究者を養成する。
本研究科の教育理念に照らし、次の資質を有する技術者・研究者の育成を教育目標に掲げる。
【先進的研究】独創的・学際的・国際的かつ総合的視野に立ち先端研究を推進できる。
応用化学専攻では、応用化学分野に関する教育・研究を実践することを通じて、1~3の資質を備えた人材を育成する。
さらに博士後期課程では、研究者として自立し、持続可能な社会に貢献するための独創的かつ高度な科学技術研究を、主導的に立案しグローバルに推進できる人材を育成する。
本研究科の教育理念に照らし、次の資質を有する技術者・研究者の育成を教育目標に掲げる。
電気電子工学専攻では、電気電子工学関連分野における教育・研究を実践することを通じて、これらの資質を備えた人材を育成する。
さらに博士後期課程では、研究者として自立し、持続可能な社会に貢献するための独創的かつ高度な科学技術研究を、主導的に立案しグローバルに推進できる人材を育成する。
本研究科の教育理念に照らし、次の資質を有する技術者・研究者の育成を教育目標に掲げる。
応用情報工学専攻では、情報科学・情報工学とその応用に関する教育・研究を実践することを通じて、これらの資質を備えた人材を育成する。
さらに博士後期課程では、研究者として自立し、持続可能な社会に貢献するための独創的かつ高度な科学技術研究を、主導的に立案しグローバルに推進できる人材を育成する。
本研究科の教育理念に照らし、次の資質を有する技術者・研究者の育成を教育目標に掲げる。
システム理工学専攻では、システム理工学とその応用に関する教育・研究を実践することを通じて、これらの資質を備えた人材を育成する。
さらに博士後期課程では、研究者として自立し、持続可能な社会に貢献するための独創的かつ高度な科学技術研究を、主導的に立案しグローバルに推進できる人材を育成する。
本研究科の教育理念に照らし、次の資質を有する技術者・研究者の育成を教育目標に掲げる。
生命機能学専攻では、生命科学・植物医科学とその応用に関する教育・研究を実践することを通じて、これらの資質を備えた人材を育成する。
さらに博士後期課程では、研究者として自立し、持続可能な社会に貢献するための独創的かつ高度な科学技術研究を、主導的に立案しグローバルに推進できる人材を育成する。
スポーツ健康学研究科・修士課程では、スポーツ健康学を実践するために必要な幅広い知識と高度な専門性を修得するための総合的な教育を展開し、現代社会がスポーツ健康学分野において求める高度専門的職業人の養成を目的とする。具体的には、ヘルスプロモーション領域においては生涯を通じての積極的な健康づくりを支援できる人材、スポーツマネジメント領域においてはスポーツに関わる組織的なよりよい管理・運営を実行し改善できる人材、スポーツコーチング領域においては競技スポーツや教育現場において高度な指導能力を発揮できる人材を養成する。
博士後期課程では、上記に加え、さらにスポーツ健康学に関わる俯瞰的な視野と柔軟な思考力をもってグローバル化に対応でき、最先端の理論と研究方法を駆使して高度で実践的な課題を解決できる研究力とマネジメント力を有し、豊かな人間性によるリーダーシップを発揮しつつ様々な領域の人材と協働できるスポーツ健康学高度開発者の養成を目的とする。
連帯社会インスティテュートはNPOプログラム、協同組合プログラム、労働組合プログラムの3つのプログラムから構成されている。大学院生にはそれぞれのプログラムで各組織について深く学ぶとともに、プログラム横断的にも学ぶことを求めている。そうした教育を通じて、法政大学の「自由と進歩」という建学の精神を基礎とし、法政大学憲章の約束する「自由を生き抜く実践知」を身につけた、次に示すような人材を育成することを目標とする。