人文科学研究科

人文科学研究科は文学部を基盤に形成され、これまで哲学、日本文学、英文学、日本史学、地理学、心理学の6専攻から成っていたが、2011年度より専攻横断的な形で国際日本学インスティテュート(修士課程・博士後期課程)が移管された。また日本史学は、外国史研究を含むこととし史学専攻となった。国際日本学インスティテュートの運営には2010年度までも人文科学研究科の教員が多く関わってきたが、人文科学研究科内に移管されることにより、インスティテュートは人事的にもカリキュラム的にも安定した組織となった。従来の6専攻は独自の学問体系をもち、専攻ごとの理念や教育方針を相互に尊重しているが、そこに国際日本学インスティテュートが加わることにより、教授会組織は学部からの独立性が高くなり、共有科目の設定など専門間の学際的な連携が始まっている。今後もさらに、研究・教育効果が高まることが期待される。
本研究科ではこれまで研究者や専門職志向者をはじめ、社会人へも広く門戸を開放し、高度な専門的知識や豊かな学識の育成に積極的に勤めてきたが、現在は研究者や教育者だけでなく、国際機関や外資系企業、一般企業を目指す高度職業人の育成にも力を注いでいる。
今後は6つの専攻と1インスティテュートの独自性を高めつつ、横断的組織である国際日本学インスティテュートを媒介に相互に連携をとりあうことによって、学際的な研究・教育体制を充実させ、他大学の大学院とは異なる柔軟でユニーク、かつ社会的貢献度の高い研究体制を整備していくことを目指す。また、そうした研究・教育体制の充実により、これまで以上に有能な人材の育成を目指す。

哲学専攻

哲学専攻は「自由と進歩」という法政大学の建学の精神にもとづき、1951(昭和26)年に修士課程が、1955(昭和30)年に博士後期課程が開設された。爾来、本専攻は多数の専門研究者、高度知識社会人の育成に貢献してきた。このような本専攻の理念・目的は、第一に哲学の専門研究を促進すること、第二に専門研究にもとづきつつ人間とその社会・文化・芸術・歴史・科学等の諸問題への洞察力を涵養し、もって現代における諸課題の発見・考察・解決に資する人材を育成することにある。

日本文学専攻

日本文学専攻は、その創設以来培ってきた「自由と進歩」という大学建学の精神を体現する学風を継承し、日本の文学・言語・芸能の歴史と現状についての先鋭で多様な研究を進め、その成果を生かして、学術の継承・発展に貢献できる研究者を養成するとともに、知識基盤社会のなかで専門的能力を生かして活躍できる人材を育成する。また、積極的に留学生を受け入れ、日本の文学・言語、あるいは文化全般への理解を深める教育を実施し、そこで得た知識や研究成果を世界に広く発信できる人材を育成する。そして、これらの営為を通じて、千数百年にわたって培われてきた日本語と日本文化の豊かな遺産を世界と次世代へと受け継いでゆくことを理念・目的とする。

英文学専攻

英文学専攻修士課程、及び博士後期課程は英米文学および英語学に関する専門的知識、及び研究能力の育成を目的として設立されたが、その後、英米文学、演劇、英語学、言語学という四つの専門分野を柱とし、それらの研究分野における専門的知識、研究能力やスキルを養うことによって、専門的研究者や高等・中等教育機関従事者の養成を目的とした教育を長年行なってきた。本専攻では、これまで多くの研究者を輩出し、多くの修了生が高等教育機関にて研究職についている。また中等教育機関で活躍している修了生も多い。この専門的研究者や高等・中等教育機関従事者の養成は、今後も変わらず維持されていくべき主たる教育理念と目的である。
近年は、そうした研究者や教育者の養成の役割に加え、高度知識社会におけるニーズに応えられる論理的思考とスキルを身につけた高度職業人の育成をはかる役割が求められてきている。本専攻では、そうした多様化し、変化しつづける社会のニーズに柔軟に対応できる教育・研究プログラムを提供することにより、国際化社会で活躍できる幅広い能力をもった人材の育成、多様化する学生への対応も目的として掲げている。中学・高校の英語教員の再教育や、生涯学習の支援といった社会人教育も、重要な目的として認識されている。

史学専攻

史学専攻は、日本史学専攻として1952年4月に設置されて以来、日本の歴史に関する専門的研究者の育成に多くの実積を残してきた。本専攻は、こうした教育・研究の中で培われた教育的・学問的ディシプリンを継承すると共に、2011年度から日本史に外国史を加え、知識社会への転換により対応することになった。今後学際的・国際的連関を意識しながら人類の歴史を総合的な観点から理解し、高度で専門的な学識を授ける歴史学の教育・研究機関として飛躍することを目標とする。

地理学専攻

地理学専攻は1953年に夜間修士課程3年、博士後期課程3年として開設された。開設以来、「自由と進歩」という法政大学の建学の精神に基づいて、地理学を研究する専門家育成を専攻の目的とし、力を注いできた。その結果、わが国の地理学会における研究者・教育者はもちろんのこと、関連する官庁・企業等にも多くの人材を供給してきた。2000年には修士課程2年、博士後期課程3年(昼夜開講)となっている。
法政大学の地理学専攻における研究分野は、人間社会に根を下ろした人文地理学研究、地形発達、気候現象等自然現象のメカニズムを探る自然地理学研究に大きく分けられる。加えて近年では地球環境問題、国際社会問題を地理学の立場から研究することも強く求められている。研究・教育機関として、こうした社会の変化をしっかりと受け止め、これまでの研究者養成機関、教育者養成機関の役割に加えて、高度専門的職業人の育成にもより一層の力を注いでいくことによって、研究者育成、教育者育成、高度専門的職業人育成のバランスのとれた教育・研究機関を目指していく。

心理学専攻

心理学専攻は2006年度の開設当初より、認知と発達という二本の柱を立て、心理学に関する研究能力の涵養と、激動する現代社会において必要とされる諸能力の習得を理念としている。この教育理念は、法政大学全体の「自由と進歩」の建学の精神と一致している。
この教育理念にしたがい、研究者志望(博士後期課程進学希望)の大学院修士課程の学生と、就職希望の修士課程の学生の双方に対して矛盾なく教育目標を示し、適切な教育活動を実践している。具体的には、基礎的な知識の修得はもちろん、実験・検査・面接・調査や統計など、さまざまな心理学研究法に関する技術を身につけ応用できる人材の育成を目指して、エビデンスに基づいた研究実践を展開している。また、博士後期課程の学生に対しては、さらに専門的な知見を蓄積させ、学術的な場での活躍やその知見を活かして社会に貢献できる人材を育成することを目的としている。さらに、全大学院生と全教員との相互交流を活発化し、専門分野の異なる教員から多様な助言を受ける場を設けるなど、様々な観点から心理学を学ぶ機会を大切にしている。

page top

国際文化研究科

国際文化研究科は「自由と進歩」という法政大学の建学の理念を基礎にして2004年4月に修士課程が開設され、2006年4月には博士後期課程が開設されて研究科として本格的にスタートしたが、現代の国際社会において相互に依存し合いながら存在する、さまざまな人間集団の展開する多様な文化をインターカルチュラル・コミュニケーション、すなわち異文化間の理解と交流によって成立する文化の総体ととらえ学際的に研究することを目指し、マルチカルチュラルな人材育成とインターカルチュラルに活躍する専門家の養成を目的とする。

page top

経済学研究科

法政大学経済学研究科は1951年創設以来、進取の気象、質実の風といった法政大学の精神に基づき、物理的のみならず精神的にも豊かな地球社会の構築・発展に貢献する新たな知的創造と、地球社会へのその発信を意欲的に挑戦する人材、また、そうした知的創造を生かしながら高等教育や高度職業に従事して地球社会に貢献する人材を養成、輩出することを目的とする。

page top

法学研究科

法学研究科は、法科大学院の設置以前は司法試験受験生のための受皿としての役割も果たしてきたが、司法制度改革をはじめとして日本の法をめぐる環境が大きな転換期を迎えた状況の中で、第一次的には研究者養成を目的とし、法律実務家及び研究者をめざす海外留学生の受皿としての役割を担いつつ、特化した分野における法的思考を探求したいジャーナリストなどの高度職業人(法曹を含む。)の新たな社会需要にも応え得る時代の先端を行く高度で多様な研究を行い、そこでの教育と研究の成果を社会に還元することを目的としている。

page top

政治学研究科

政治学研究科は2010年4月より新たに国際政治学専攻(G-GAP)を立ち上げ、従って政治学専攻との2専攻からなることになった。
政治学専攻は、人間の共存の技術としての政治を、空間的な広がりと時間的な流れに留意しながら、 規範的ならびに経験的に解明するとともに、政治的現実にはたらきかける実践をも深化させることのできる研究と人材育成を目指している。この理念の下、2つの方向性を同時に追求する。第一に、アカデミックな政治研究の追求であり、比較政治・政治史・政治理論・政治過程論などのさまざまなアプローチを総合的に学習・研究するものである。第二は、こうしたアカデミックな蓄積をふまえつつ、具体的な政策課題に即した学習・研究を目指す実践的な政策研究である。
他方新設の国際政治学専攻(G-GAP)は、地球時代の共存的世界を目指すグローバル・ガバナンスの研究と、アジア時代にふさわしい東アジア屈指の地域学の構築とを、目的とする。このため、教育面においては、英語教育を重視し、また国連やJICAなどの国際機構との連携により、国際的に通用する高度専門職業人の育成を目指している。 このような両専攻の相乗効果により、市民的伝統にたった日本でも最高水準の政治学研究を推進し、教育面では研究の第一線で活躍できる研究者の養成と国際水準に照応した高度な専門職業人の育成を目指している。 2012年度以降、公共政策研究科等が立ち上がり、政治学研究科からは専任教員としては、政策系の教員が移籍してしまうが、そのような体制の下でも、これらの政策系教員が、学部レベルでは政治学科に残留し学部レベルの教育を共に担うのみならず、月に2回の学科会議等でともに議論できる態勢が存続することを生かして、更にはこれまで政治学専攻で提供されてきた科目を兼担として引き続き提供してもらうことによって、政治学研究科の上記の特徴を保持していくことができる。

page top

社会学研究科

社会学研究科の教育理念は、「自由と進歩」という法政大学の建学の精神を基礎にし、日本のみならず世界で問われている21世紀の社会的課題を認識し解明するために、「人間論的関心を柱にした社会問題の社会学」を中心に、隣接する諸分野を配した教育研究活動を行うことである。社会学研究科は、社会学コースとメディアコースを柱として、社会学はもとより、隣接する社会諸科学、人文諸科学の成果を積極的に包摂しながら、21世紀の社会的課題を認識、解明し、複雑化する社会問題にアクチュアルに向き合う学術研究の遂行能力の修得を、その教育目的としている。

page top

経営学研究科

企業経営に関する理論研究と実務的な応用研究の両輪をバランスよく発展させ、創造的研究を行う。修士課程には、研究者養成と高度職業人プログラムを設け、後者においては企業家養成、ミドルマネジメントの再教育等を行う。博士後期課程は、研究者養成が中心であり、高度職業人プログラムからも研究者への途を開き、独創性に富む優れた研究者を養成する。

page top

政策科学研究科(2012年度より学生募集停止)

政策科学研究科の理念・目的は、現代社会が直面するさまざまな政策課題の解明と解決に取り組むべく、社会科学の諸領域を踏まえた理論的かつ実証的な政策研究に基づいて、有効な政策を提言しうる人材の育成を目指すことにある。このため、社会学・経済学・政治学・法学・環境科学など、多様なディシプリンの協働による、学際的な教育・研究を実施している。この基盤の上に、理論の学習と併せて事例分析や社会調査などの実証能力、調査研究能力の養成を図り、政策研究とともに有効な政策提言をなしうる実践的能力を養う。そして、研究志望の若い学生(研究者養成コース)と多様な実務経験を積んできている社会人学生(高度職業人コース)との間に、調査・研究活動を通して積極的な対話を促す。また、国際経済、国際政治、比較行政などの科目や外国人学生の受け入れ等を通して、国際的な視野の養成を期す。

page top

環境マネジメント研究科(2012年度より学生募集停止)

環境マネジメント研究科における教育の到達目標は、地球社会から地域社会まで広がった地球環境問題に取り組む専門家(高度職業人)の育成である。環境問題の専門家に対する社会的要請は、非常に大きく多様である。このフロンティアを切り拓く担い手への市場ニーズを満たすために、社会科学を中心とした学際的な理論・知識の習得と並行して、豊富な事例研究を通じ、現場の実務家などとともに問題解決のための努力をしながら、具体的な地球環境問題の政策志向型研究の実施や政策提言の発信などを行なうことを目指している。

page top

工学研究科(2013年度より学生募集停止)

工学研究科は、高度の専門的な学術の理論および応用を学ぶと同時に、幅広い知識を持った技術者・研究者を養成することを目的として、1965年に開設された。当初は機械工学専攻、電気電子工学専攻および建設工学専攻だけであった。2010年4月より、建設工学専攻が、建築学専攻と都市環境デザイン工学専攻となって、デザイン工学研究科に移行したことにより、工学研究科は現在、機械工学、物質化学、電気工学、情報電子工学、システム工学、生命機能学の6専攻より成りたっている。工学研究科では、学部教育で培われた基礎知識を基に先進の研究活動を通じて専門教育を施すことにより、本学の「自由と進歩」の建学の精神を持ち、自己啓発型の高度の知識をもった人材を育成することをその理念とする。

page top

人間社会研究科

人間社会研究科は、法政大学の「開かれた大学、開かれた精神」「自立型人材の育成」という基本理念を基礎に、「地域連携」「ウェルビーイング」をキーワードとするミッション・ビジョンに沿って、2002年に創設された臨床系の研究科である。
 人間社会研究科の理念と目的は、地域社会を基盤に人間の「生」(Life)をトータルに捉え、生活者の視点からすべての人々が生涯を通じてウェルビーイングの実現を図る福祉社会を創造するために、コミュニティと人間の心を視野に入れた研究領域から現代社会の問題を明らかにし、その解決に向けた研究と、そのような研究能力を備えた人材を育成していくことである。
具体的には修士課程の福祉社会専攻では、社会福祉・地域づくりの2領域が協同し、人々の生涯にわたるウェルビーイングの実現に関わる専門的かつ実践的な学識を教授することによって、福祉社会形成に資する高度専門職業人および研究者の育成を行い、同じく修士課程の臨床心理学専攻では、臨床心理学の学識と演習・実習を通じての職能的訓練及び実践的資質を教授することによって、臨床心理士をはじめとする臨床心理分野の高度専門職業人及び研究者の育成を目的としている。また博士後期課程の人間福祉専攻では、社会福祉・地域づくり・臨床心理学の3領域が協同し、ウェルビーイング概念に基づく福祉社会の実現に関わる理論と方法を自立的に開拓し得る実践的研究者の育成を目的とする。

page top

情報科学研究科

情報科学研究は、学際領域として、自然科学はいうに及ばず、従来の人文社会系、生命科学系の発展、新たな学問分野の創出に深く関わるものとして期待されているが、情報科学分野の研究者・教育者不足は依然として改善されていない。また、我が国における近年の急速な社会の情報技術化は産業構造基盤を根底から変革しつつあり、実社会が直面する諸問題を実践的に解決し、新たな産業を創出し、将来の産業発展・維持するための高度技術者の不足も続いている。こうした現状を打破し、コンピュータ・メディア・ネットワークを核とするサイバーシステムを系統的な学術分野として発展させ、情報科学分野の研究基盤を確立し、研究者、教育者、高度技術者を養成することを目指す。

page top

政策創造研究科

グローバル化と地方分権化のもとで、都市・地域が抱える公共の、あるいは市場の課題について、政策という観点から研究・問題解決する能力、合意形成できる仕組みを構想するデザイン能力を培い、新しい価値観を創出してシステムをイノベ―トすることができる高度専門職業人及び研究者の育成を目的とする。

page top

デザイン工学研究科

20世紀は、科学と工学の飛躍的な発展に支えられて、人々が物質的な豊かさと生活機能の充実を追求した時代である。そこでは、都市施設や建築物、そして身のまわりの様々な製品が大量にデザインされ、消費されてきた。しかし、その成功とは裏腹に、巨大化し、複雑化した技術体系が抱える安全性や信頼性に関わる問題、地球温暖化等の一朝には解決しがたい環境問題などが頻発し、今日の我々を退っ引きならない状況へと追い込みつつある。これを打開するためには、これまでの「もの」や「システム」に対するデザインの考え方に欠けていたものを検討し、これからの人類の営みに相応しい21世紀のデザイン理念を開拓して行かなければならない。その答えは、人文科学・社会科学、自然科学、工学などの知性に基づく合理と、人間の感性に依拠した美との融合を目指す「総合デザイン(Holistic Design)」に求めることができる。総合デザインは、「地球環境の保全」と「サステイナブル社会の創出」、及び「新しい文化的価値の創造」を実現するための営みである。デザイン工学研究科はその学問的な体系化とこれに資する人材の養成を目的とする。

page top

公共政策研究科

公共政策は転換期にあります。教育研究活動においても、近年の新しい課題に焦点を合わせた展開が求められています。「ガバメントからガバナンスへ」「新しい公共」などのキーワードで語られる公共課題の担い手の多様化、政府部門に限定されない社会的な課題解決の営みを、総合的に分析する必要が高まっているのです。
政治学と社会学のアプローチの統合。公共部門の管理という視点からビジネスのマネジメント手法を活用した公共経営という視点へ。こうした取り組みは、現代の公共政策課題を追究していくために不可欠となっています。また、環境政策を研究するにも、1つの政策領域という枠組みを超え、社会全体のサステイナビリティという課題として自然科学や人文科学などの知見を導入していくことが重要になるでしょう。
これらに対応し、本大学院は社会人向けの政策教育を統合し、2つの系統に再編成しました。そのうち、政府の新しいかたちや市民社会の多様な取り組み、なかでも環境と社会の持続可能性に照準する課程を集約したのが本研究科です。「公共マネジメント」「市民社会ガバナンス」「環境マネジメント」「国際パートナーシップ」の4つのコースがあり、各領域を横断して自由に学ぶことも、1つのコースを中心に体系的に学ぶこともできます。公共政策研究科では、主に社会人を対象に、公共政策に関わる高度な調査分析能力と立案能力をもった専門家を育成します。具体的には、一般職公務員、国際協力に関わる専門家、シンクタンクの専門職員、企業のコンプライアンス・環境マネジメント・CSRなどの担当者、政策の調査報道を担うジャーナリスト、特別職公務員、市民社会組織の政策スタッフなどです。また、公共課題の解決を追究する研究者も育成します。大学・大学院で公共政策の教育研究を担う人材、シンクタンクなどの政策研究機構の研究者などを目指します。

page top

キャリアデザイン学研究科

キャリアデザイン学専攻の理念・目的は、経営、教育、文化、心理の四つの専門分野をバックグラウンドにしながら、個人のキャリアを学際的に明らかにするとともに、企業、公共団体、NPO、大学・高校などにおいてキャリア支援、キャリアサポートをになう高度職業人の養成にある。

page top

理工学研究科

理工学研究科は、1965年に開設された工学研究科を基礎とし、21世紀の知識基盤社会に対応できる、幅広い知識を持った技術者・研究者を養成することを目的として2013年の改組転換により開設された研究科である。理工学部、生命科学部の2学部を母体とし、機械工学、電気電子工学、応用情報工学、システム工学、応用化学、生命機能学の6専攻からなる。
理工学研究科は、「モノづくり」に寄与する技術者・研究者の育成、高度情報化社会を支える基盤技術の発展に寄与する技術者・研究者の育成、生命科学研究を通じて社会に貢献する高度職業人および研究者の育成、さらに全専攻共通の課題として、地球環境を守りながら、持続可能な豊かな社会を切り開く技術者・研究者を育成することを目的としている。
6年一貫教育を想定し、母体となる2学部と連携しながら、学部教育で培われた基礎知識を基に先進の研究活動を通じて専門教育を施し、本学の「自由と進歩」の建学の精神に立ち、自己啓発型の高度な知識をもった人材を育成することをその基本理念とする。

page top

スポーツ健康学研究科(2016年度開設)

スポーツ健康学研究科が目的とするのは、スポーツ健康の分野において現代社会が期待する多面的な高度専門的職業人の養成であり、そのためには「スポーツ健康学」分野において、ある特定の専門分野を深化させるだけではなく、関連する分野を総合的に学んでいくことが必要である。
幅広いスポーツ健康学に関わる基礎知識をベースに、スポーツと健康づくりに関わる各種の教育や事業を企画・立案、管理・運営、実践・指導、点検・評価することのできる実践力の高い人材を育成し、健康の維持・増進とスポーツ発展に関わる多様な領域で社会に寄与できる指導者や研究者を育成する。