日本は台風、大雨、地震などの自然災害の多い国で、毎年大きな被害を伴う自然災害が起きています。非常時は、妊産婦や高齢者、障がいのある方、日本語を母国語としない方、性的マイノリティの方などにとっては特に大きな負荷がかかってしまいます。災害に備える際に、ジェンダーや性的マイノリティなどの視点からどのようなことが必要なのでしょうか。災害対策や被災支援を考える際のダイバーシティの大切さについて考えます。
弘前大学男女共同参画推進室 助教。岩手県出身。防災士。減災と男女共同参画研修推進センター運営委員。法政大学ボアソナード記念現代法研究所嘱託研究員、NGO職員、岩手大学ダイバーシティ推進室研究員などを経て現職。2005年から性的マイノリティコミュニティに参加。2011年3月に友人とともに岩手レインボー・ネットワーク設立。2012~14年には性的マイノリティの人たちの人権のための世界最大級のNGO「ILGA」の理事を務めた。
神戸大学地域連携推進本部ボランティア支援部門長・特命准教授、大阪公立大学客員研究員、大阪府防災会議委員。ハワイ大学社会学科卒業、神戸大学大学院修士課程修了。関西学院大学災害復興制度研究所特任准教授、神戸学院大学客員教授等を歴任。阪神・淡路大震災を経験し、2009年より日本・韓国・台湾・米国・ニュージーランドにて災害復興調査を進める。「文化復興コンサート」「女性の復興カフェ」「全国被災地語り部シンポジウム」など様々な事業を主宰し、皆と社会活動に取り組む。