年月日 |
内容 |
1961年 |
4月10日 |
対談 芳野国雄と「学生生活は如何にあるべきか」(立正大学郵政会あらたま創刊号) |
1961年 |
7月21日 |
座談会 下田清、徳永朝子と「日常生活の文化的向上」(広報通信11号) |
1967年 |
6月20日 |
座談会 水口宏三、山崎昇と「ことしの護憲運動」(現代の眼1月号) |
1970年 |
3月14日 |
シンポジウム 上田勝美らと「憲法解釈学と憲法運動論」(永世中立8月号) |
1970年 |
7月18日 |
座談会 高橋碵一、大槻健、徳武敏夫と「杉本判決の画期的意義」(赤旗7月18日号) |
1970年 |
10月13日 |
シンポジウム 芦部信喜、池田政章、影山日出弥、大須賀明らと「社会権の権利性」(法律時報71年1月号) |
1971年 |
10月10日 |
シンポジウム 渡辺洋三、和田英夫、杉村敏正、太田一男、山下健次らと「憲法と住民運動」(法律時報72年4月) |
1972年 |
1月 3日 |
座談会 家永三郎、五十嵐顕、星野安三郎と「教育基本法の25年」(季刊教育法3号) |
1972年 |
1月18日 |
対談 五十嵐顕と「沖縄の教育制度と教育の原点」(法学セミナー3月号) |
1972年 |
3月20日 |
対談 浪本勝年と「児童憲章と子どもの権利」(全国社会福祉協議会いくせい10号) |
1972年 |
11月 5日 |
座談会 兼子仁、堀尾輝久、山住正巳「学テ裁判の問題点」(東京都立大学) |
1972年 |
11月 6日 |
座談会 持田栄一、伊藤和衛と「学校は工場か」(協同出版) |
1972年 |
12月21日 |
座談会 成田克矢、山本敏夫、宮島尚史と「子どもの教育権をめぐる現状と課題(灯台73年2月号、第三文明社) |
1973年 |
2月18日 |
座談会 山本敏夫、成田克矢、宮島尚史と「国民の教育を「受ける権利」を考える」(灯台4月号) |
1973年 |
3月20日 |
対談 兼子仁と「法と教育」(NHK第三チャンネル) |
1973年 |
9月 1日 |
対談 佐伯喜一と「長沼基地訴訟第一審判決について」(毎日新聞9月7日夕刊) |
1973年 |
11月 6日 |
座談会 青木宗也、高橋清一と「学テ裁判の教育に問われること」(法学セミナー74年1月号) |
1974年 |
2月10日 |
対談 大槻健と「憲法をどう教えるか」(民主主義教育74年春季号) |
1974年 |
6月11日 |
対談 伊ヶ崎暁生と「戦後教育行政の軌跡と現状」(法学セミナー8月号) |
1974年 |
6月14日 |
座談会 成田克矢、伊藤和衛と「台頭する教育ファシズム」(朝日ジャーナル6月28日号) |
1974年 |
7月20日 |
座談会 大江志乃夫、大川隆司らと「高津判決の反動性」(赤旗7月20日号) |
1974年 |
7月28日 |
座談会 奥平康弘らと「教科書裁判の高津判決をめぐって」(季刊教育法13号) |
1975年 |
8月 9日 |
対談 相良惟一と「教育権について」(産経新聞8月19、20、21日に連載のちに『教育権』産経新聞社に収録) |
1975年 |
10月30日 |
対談 塚本目黒区長と「これからの青少年育成」(広報めぐろ11月15日号) |
1976年 |
1月15日 |
対談 鈴木敏和と「学生時代のゼミ活動を回顧して」(鈴木ゼミ雑誌) |
1976年 |
2月 1日 |
座談会 兼子仁、尾山宏と「学テ裁判と教育法学」(法学セミナー249号) |
1976年 |
4月29日 |
座談会 新井章一、尾山宏と「今日の憲法状況と教科書裁判―憲法30年を迎えて」(教科書裁判ニュース5月15日号) |
1976年 |
5月 5日 |
シンポジウム 高柳信一、新井章、隅野隆徳、佐藤司、北野弘久らと「憲法訴訟の動向―憲法裁判回避の傾向」(法と民主主義107号) |
1976年 |
9月 6日 |
座談会 小林和らと「教科書裁判の10年を回顧」(教科書裁判支援全国連絡会編『教科書裁判10年史』所収) |
1976年 |
10月 5日 |
座談会 五味川純平、村松喬と「天皇在位50年記念を問う」(世界政経12月号) |
1977年 |
1月 10日 |
座談会 有倉遼吉、星野安三郎と「憲法判例の動向と研究、学習」(判例コンメンタール3号) |
1977年 |
2月 6日 |
座談会 持田栄一、市川昭年と「教育基本法の理念と現実」(「季刊教育のために」創刊号) |
1977年 |
5月29日 |
座談会 三上満、津田玄児、赤羽忠之と「少年法の改定について」(教育8月号) |
1978年 |
4月 4日 |
座談会 坂本秀夫、新井恒喜らと「学校教育と社会教育の結合を考える視点」(月刊社会教育6月号) |
1978年 |
5月18日 |
シンポジウム 田畑忍、杉原泰雄、上田勝美らと「平和憲法と最近の裁判の動向」(永世中立79年4月1日号) |
1978年 |
7月8日 |
対談 土井たか子と「いまの政治に大切なこと」(月刊社会党8月号) |
1978年 |
10月14日 |
シンポジウム 長谷川正安、渡辺洋三、広渡清吾らと「現代法学の理論的課題」(別冊法律時報『昭和の法と法学』所収) |
1979年 |
7月19日 |
座談会 金沢嘉市、稲葉三千男らと「子どもの人権を見直そう」(赤旗日曜版) |
1979年 |
11月11日 |
座談会 室井力らと「地方公務員・争議権問題の公法的検討」(ジュリスト80年1月15日号) |
1980年 |
2月20日 |
座談会 青山良道・俵萠子と「みんなで創ろう中野の教育」(教育委員準公選2周年の集い) |
1980年 |
3月 4日 |
座談会 児玉勇二、津田玄児「少年法改定問題」(法と民主主義5月号) |
1980年 |
4月 5日 |
シンポジウム 小田中聡樹、吉川経夫、雪入益見、金田茂らと「青少年政策と少年法の改悪」(法と民主主義146号) |
1980年 |
7月26日 |
座談会 坂本秀夫らと「現場からみた平和教育のいま」(別冊法律時報『戦争と自衛隊』所収) |
1980年 |
10月10日 |
シンポジウム 小林直樹、古賀正義、深瀬忠一、浦田賢治、高橋和之らと「司法権力に対する監視と参加」(法律時報81年3月号) |
1980年 |
11月15日 |
座談会 樋口恵子、神田道子と「国連婦人の10年の後半期に向けて―都民及び行政の取り組みと連帯のあり方」(80年度東京都婦人会議報告書) |
1980年 |
11月20日 |
シンポジウム 小林直樹、中山和久、竹下英男、青木宗也らと「教育公務員の争議権問題」(ジュリスト708号) |
1981年 |
5月 6日 |
座談会 高柳信一、和田英夫、兼子仁と「教科書裁判について」(法律時報7月号) |
1981年 |
6月30日 |
座談会 渡辺洋三、岸本重陳、永原慶二と「執筆者が明らかにする教科書検定の実例」(朝日ジャーナル7月10日号) |
1981年 |
11月12日 |
座談会 糸井玲子、伊藤文子らと「公教育と教科書」(東京学芸大学小金井分校祭) |
1982年 |
7月26日 |
座談会 藤田恭平、鎌倉孝夫、福島昭男と「教科書裁判における問題」(唯物史観9月号) |
1983年 |
3月 6日 |
座談会 俵萌子、青山良道、室俊司と「教育委員準公選2周年に考える」(朝日新聞3月6日号) |
1983年 |
3月24日 |
対談 赤塚不二男と「日本国憲法なのだ」(永井憲一、赤塚不二男共著『日本国憲法なのだ』所収) |
1984年 |
3月 8日 |
対談 星野安三郎と「日本の教育と教科書検定の関係」(東京新聞3月8日号) |
1984年 |
6月30日 |
座談会 井出孫六、小中陽太郎と「これからの日本」(現代の眼8月号) |
1984年 |
7月15日 |
座談会 野上修市、木下春雄と「大学入試に抽選制を」(日教組教育新聞7月15日号) |
1984年 |
8月13日 |
座談会 永畑道子ほかと「学校の再生」(日教組教育新聞8月13日号) |
1984年 |
11月15日 |
対談 塚本区長と「これからの青少年育成」(広報めぐろ) |
1985年 |
1月30日 |
対談 土井たか子と「憲法9条と政治のあり方」(月刊社会党3月号) |
1985年 |
5月 5日 |
対談 土井たか子と「憲法と戦後の青春」(土井たか子編著『We Love 憲法』すくらむ社) |
1985年 |
8月 8日 |
座談会 永畑道子らと「憲法と平和と教育を守る」(母と女教師の全国集会一九八五年度) |
1985年 |
8月13日 |
座談会 藤田恭平、永畑道子と「学校の再生への道」(日教組教育新聞8月19日号) |
1985年 |
12月 8日 |
座談会 利谷信義、古関彰一、久保田穣、横田力と「資料日本国憲法を刊行して」(三省堂ぶっくれっと63号、64号) |
1986年 |
7月22日 |
座談会 栗原一登、市川昭午と「子どもの未来、これからの学校」(季刊教育法85号) |
1987年 |
7月 1日 |
座談会 小田切秀雄、清水英夫、暉俊淑子と「新憲法の40年」(平民会議61号) |
1987年 |
7月10日 |
座談会 利谷信義、中川明、今橋盛勝と「子どもの人権と裁判」(法律時報9月号) |
1987年 |
7月11日 |
座談会 太田尭、小川利夫、柿沼肇らと「大学・高校入試と青年の進路(教育学研究54巻3号) |
1987年 |
9月14日 |
座談会 野上修市、浅羽晴二と「憲法、教育基本法と臨教審答申(法と民主主義11月号) |
1987年 |
10月14日 |
座談会 佐田智子、山本和代らと「現代の女子学生」(野萩青少年育成財団) |
1989年 |
6月 5日 |
座談会 落合恵子、石井小夜子と「子どもの人権とは」(月刊「子ども」7月号) |
1989年 |
10月25日 |
座談会 土井たか子、一番ヶ瀬康子、樋口恵子、奥山えみ子と「女子教育のもんだい」(季刊女子教育もんだい秋号) |
1989年 |
11月26日 |
座談会 太田尭、永畑道子、寺脇隆夫と「子どもの権利条約について」(日教組・子どもの人権連合会) |
1990年 |
3月 5日 |
対談 小笠原彩子と「教育の原点とは」(法と民主主義245号) |
1990年 |
5月20日 |
座談会 鈴村和子、木幡文子と「子どもの人権を保障する教育と教科書」(教科書裁判ニュース5月20日号) |
1990年 |
8月 9日 |
座談会 嶺井正也、肥田美代子、土肥隆と「子どもの権利条約を生かす運動を」(日本社会党自治体政策研究22回集会記録) |
1990年 |
10月13日 |
座談会 喜多明人、荒牧重人、広沢明と「子どもの権利条約が学校にもたらす影響」(教育評論11月号) |
1990年 |
12月17日 |
対談 森隆夫と「21世紀の学校と子どもに関する教育と法」(季刊教育法84号) |
1990年 |
12月20日 |
座談会 味岡尚子、遠藤勝、室俊司らと「新学習指導要領で授業はどう変るか」(PTA研究206号) |
1991年 |
9月16日 |
座談会 樋口陽一、杉原泰雄、兼子仁、平原春好らと「最高裁と教科書裁判」(法律時報92年1月号) |
1992年 |
5月30日 |
座談会 中川明、糸井玲子、豊田キヨ子、保坂展人「子どもオンブズマンを作ろう」(教科書裁判ニュース5月30日号) |
1993年 |
4月26日 |
座談会 兼子仁、堀尾輝久、尾山宏、内野正幸、浪本勝年と「第一次教科書訴訟の最高裁判決の検討(法律時報7月号) |
1993年 |
12月 9日 |
座談会 高野幸二郎、佐藤優と「人権週刊に思う」(読売新聞12月9日号) |
1994年 |
4月18日 |
座談会 兼子仁、平原春好、浦野東洋一と「これまでの教育法学とこれから」(季刊教育法98号) |
1994年 |
9月 9日 |
座談会 兼子仁、平原春好、浦野東洋一と「日本教育法学会の創設の頃」(季刊教育法99号) |
1995年 |
7月24日 |
対談 磯村英一と「子どもの権利条約と日本の社会(アイユ51号) |
1995年 |
9月26日 |
対談 桜井修と「経済同友会の〝学校から合校へ″の提言をめぐって」(季刊教育法103号) |
1996年 |
2月 6日 |
対談 勝見充行と「大学教員の任期制を思う」(読売新聞夕刊) |
1996年 |
4月25日 |
対談 戸田修三、三宅泰二と「青木宗也先生を偲ぶ」(季刊教育法106号) |
1996年 |
12月13日 |
座談会 林陽子、村井了、米田伸次、田中正人と「差別撤廃条約は理解と共生で」(読売新聞12月13日号) |
1997年 |
1月15日 |
座談会 田中正人、林陽子、村井了、米田伸次と「人権の新しい時代―人権教育のための国連10年に寄せて」(法務省、文部省、同和問題フェスティバル・グローバープラザ) |
1997年 |
8月29日 |
座談会 岡崎満義らと「一四歳とマスコミ環境を考える」(本の学校シンポジウム) |
1997年 |
12月16日 |
対談 新井隆一と「早大公法研究会の創立の頃」(早大公法研究会報1998年版) |
1998年 |
2月10日 |
座談会 有馬朗人、尾木直樹と「荒れる少年たちと心の教育」(読売新聞夕刊) |
1998年 |
7月 6日 |
座談会 飯田泰三ほか「法政大学現代法研究所の存在意義と役割」(法学志林1998年) |
1999年 |
9月11日 |
対談 塩見昇と「学校図書館と民主主義」(ぱっちわーく68号) |
2000年 |
2月20日 |
座談会 瀬戸則夫・平野裕二・吉田恒雄と「子どもの権利を守る会のしくみ(子どもの人権37号) |
2000年 |
12月15日 |
座談会 江森陽弘、市川礼子と「人の世紀―心のバリアフリー(アイユ112号) |
2001年 |
7月 2日 |
座談会 江森陽弘、館かおる「いま人権を考える意味」(人権啓発審議会) |
2002年 |
2月25日 |
座談会 吉武輝子、早乙女愛ほか「有事立法を考える」(日本社会党国会議員研究会) |
2004年 |
12月13日 |
座談会 田中正人、林陽子と「人権教育のための国連10年」(アイユ120号) |
2005年 |
5月 3日 |
座談会 大江健三郎ほかと「日本の存在価値を考える」(NHKテレビ) |
2007年 |
6月13日 |
対談 市川昭年と「教育基本法の改定は必要か」(季刊教育法150号) |