資格

本学部では、独自の「スポーツ健康学」に立脚しながら、スポーツと健康づくりに関わる各種の教育や事業を企画・立案、運営・管理、点検・評価できる人材を養成することを社会的使命としています。広く社会で活躍することを支える資格として、卒業後に得られる資格を以下の一覧のように設定しています。

一覧

*実習や登録には別途費用がかかることがあります。  
資格名称内 容資格取得に必要な条件
健康運動指導士認定試験の受験資格を取得することが可能(養成講習会免除)。健康運動指導士の称号を得るには、(公財)健康・体力づくり事業財団が実施する認定試験に合格し、健康運動指導士台帳に登録することが必要。(公財)健康・体力づくり事業財団により定められた所定科目、単位を修得すること。
健康運動実践指導者認定試験の受験資格を取得することが可能(養成講習会免除)。健康運動実践指導者の称号を得るには、(公財)健康・体力づくり事業財団が実施する認定試験に合格し、健康運動実践指導者台帳に登録することが必要。(公財)健康・体力づくり事業財団により定められた所定科目、単位を修得すること。
アスレティックトレーナー理論試験、総合実技試験の受験資格を取得することが可能(養成講習会免除)。アスレティックトレーナーの認定を受けるためには、(公財)日本体育協会が行う、特別講習を修了し、理論試験、総合実技試験に合格した上で、登録手続きを行うことが必要。(公財)日本体育協会により定められた所定科目、単位を修得すること。
スポーツリーダー(スポーツ指導基礎資格)公認スポーツ指導者養成講習会の講習・試験が免除される。(共通科目Iの修了証明とスポーツリーダー認定証を受領することができる。)卒業時に(公財)日本体育協会に修了証明書の発行を申請すること。
トレーニング指導者認定試験の受験資格を取得することが可能(養成講習会免除)。トレーニング指導者の称号を得るには、日本トレーニング指導者協会が実施する認定試験に合格することが必要。日本トレーニング指導者協会により定められた所定科目、単位を修得すること。
教員免許状(「保健体育」中学校一種、高等学校一種)教員免許状を取得するためには、都道府県教育委員会へ申請を行うことが必要。教育職員免許法に定められている所定科目、単位を修得すること。

スポーツ指導基礎資格(スポーツリーダー)

(公財)日本体育協会公認資格で、スポーツ指導の基礎を学ぶ資格です。地域におけるスポーツグループやサークルなどで指導したいと考えている方や、体育指導員になりたいと考えている方に必要な資格です。また、この資格認定により、スポーツに関する基礎的知識だけでなく、ボランティアに関する基礎的知識も備えることができます。
日本体育協会公認のスポーツ指導者資格は次のように分類されます。

・スポーツ指導者基礎資格
・競技別指導者資格
・フィットネス資格
・メディカル・コンディショニング資格
・マネジメント資格など

スポーツ指導者基礎資格を保有することで、それ以外の資格取得時に必要とされる講習・試験が一部免除となり、さらなる資格取得へのステップアップにつながります。

アスレティックトレーナー

(公財)日本体育協会公認資格で、メディカル・コンディショニング資格の一つとして位置付けられています。メディカル・コンディショニング資格とは、医科学の知識をもとに健康管理や競技能力向上の援助を行ったり、栄養・食事に関する専門的なサポートを行いたいと考えている方に最適な資格です。
中でもアスレティックトレーナーは、スポーツドクターやコーチとの緊密な協力のもとに、競技者の健康管理、傷害予防、スポーツ外傷・障害の救急措置、アスレティックリハビリテーションおよびトレーニング、コンディショニング等にあたることを目的としています。

健康運動指導士

健康運動指導士とは、(公財)健康・体力づくり事業財団の認定資格で、保健医療関係者と連携しつつ個々人の心身の状態に応じた安全で効果的な運動を実施するための運動プログラム作成及び実践指導計画の調整等を行う役割を担う者のことをいいます。この資格を保有することで、保健師・管理栄養士等の資格取得時に講習会の一部科目免除があるなど、さらなる資格取得へのステップアップにつながります。

健康運動実践指導者

健康運動実践指導者とは、健康づくりのための運動指導者に対して(公財)健康・体力づくり事業財団が認定する称号の一つで、医学的基礎知識、運動生理学の知識、健康づくりのための運動指導の知識・技能等を持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて、実践指導を行うことができると認められた者に与えられます。

トレーニング指導者

トレーニング指導者とは、日本トレーニング指導者協会の認定資格で、スポーツ選手や一般人を対象としたトレーニング指導の専門家として活動するための基礎資格として位置付けられています。対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムを作成・指導するために必要な知識を習得したと認められた者に与えられます。

資格・課程

教職課程はもちろん、法曹や公認会計士といった難関資格から、多彩な資格取得に向けたプログラムを用意しています。社会ニーズや新試験制度にも迅速に対応し、学生のキャリア形成に重要な役割を果たしています。

詳細は以下のページをご覧ください。