大学院について

カリキュラム・ポリシー

各研究科の理念・目的

人文科学研究科

人文科学研究科は、学生が専門知識を深化させると同時に、学際的な視野を獲得できるよう、また、国際社会において活躍できる能力を身につけることができるよう、コースワーク制のもと、各専攻の特色を生かした多数の高度な専門科目と多様な外国語科目を展開している。
また、論理的なコミュニケーション能力を獲得できるよう、ほとんどの授業において少人数制の特性を生かして、プレゼンテーションやディスカッションを多用することによって、学生と教員のみならず、学生どうしのコミュニケーションを前提とした学生主体の授業展開に努めている。
少人数制の演習をとおして、また、指導教員を中心としたマンツーマンによる論文指導をとおして、学生各自の研究テーマ、必要、達成度に応じたきめの細かい指導に努め、学生が着実に学位論文を完成できるよう指導している。

各専攻・インスティテュートの詳細は、以下の通りである。 

哲学専攻

哲学専攻修士課程では、学生が哲学研究を推進すると同時に、学際的な視野を獲得できるよう、また、国際社会において活躍できる能力を身につけることができるよう、コースワーク制のもと、幅広い専門科目と多様な外国語科目を提供している。
また、少人数制の授業の特性を生かして、教員と学生のみならず、学生どうしのコミュニケーションを前提とした学生主体の授業展開を通じて、学生の研究能力の開発・向上に努めている。
学生各自の研究テーマ、必要、達成度に応じた、きめ細かい個別指導に努めているだけではなく、研究発表会など、専任教員全員による指導の機会を設けて、学生が着実に修士論文を完成できるように、配慮している。
また、博士後期課程においては、修士課程での研究をさらに継続発展させ、より高度な研究能力を修得するための授業を行っている。具体的には、博士課程学生に特化した「哲学特殊講義」を開講し、指導教員の監督指導の下、具体的な研究成果を発表させ、それに対する批判検討を行うことで、学会発表や専門誌への投稿への足掛かりとしている。
さらに、各年度に全教員が参加する「博士課程学生研究発表会」を開催して、博士後期課程に所属する全学生の発表を義務化し、指導教員以外の教員からの質疑にも応えることで、コース制による指導を実質化している。以上のカリキュラム方針により、個々の博士後期課程学生が博士論文を完成させるために必要な指導を、専攻全体で行っている。

日本文学専攻

本専攻ではその教育目標にもとづき、研究者、高度専門知識を必要とする学芸員、図書館司書、編集者などの職業人、創作家、実践的な国語教育に関わる専門家、深い教養を求め社会活動を行う社会人などのために日本文学研究に関する科目を設置する。

修士課程では学位授与方針に従い、以下のようなカリキュラムをとる。

古代、中古、中世、近世、近代、現代に至る各時代の文学に関する科目を設置する。言語学に関する科目を設置する。能楽を中心とした芸能に関する科目を設置する。文芸創作に関する科目を設置する。また日本文学の重要な構成要素である沖縄文学、中国文学などの科目を設置する。これにより日本文学をより広い視野の中で捉えることができる専門知識と研究課題発見及び探求の能力を育成する。合わせて国語教育などの科目を設置し研究のみならず教育分野においても高度な専門知識を養成する。これにより古代から現代までの文学および日本言語学に関する高度で専門的な知識を習得する。専門領域における諸文献を正確かつ批判的に読解・分析する能力を高める。修士課程では「能楽研究者育成プログラム」「文芸創作研究プログラム」を開設している。「能楽研究者育成プログラム」では日本の重要な芸能である能楽をより深く学びつつ、学術的見地から新たな探求対象を求め研究をより充実させることができる。「文芸創作プログラム」では文芸作品の実作を学びながら、創作とは何かという問いに社会的な視点から答えることができる著作権、アートマネージメントなどの科目を設置し文芸創作を現代的、社会的視野の中に置いて考察可能なものとするカリキュラムを用意している。

博士後期課程においては学位授与方針に従い、上記に加え、自らの専門領域の研究をさらに深め、専門領域における追究主題を自ら設定し、論理的に思考する能力を養成する科目群を設置する。また、学生個人の関心に個別に対応する指導を通じ幅広い視野を持ちながら、研究分野の修練を計ることができるものとする。あわせて、国際日本学インスティテュートとの連携を深め、学際的、国際的な教育を展開する。そこでは、日本文学を孤立的なものとせず、国際社会の多様な関係の中から築きあげられたものとして捉える能力を養うものとする。

英文学専攻

英文学専攻は、文学系・言語学系それぞれの分野において、学生が幅広い視野と深い専門知識を獲得し、自立した研究を行う能力を順を追って身につけることができるよう、方法論、外国語科目をはじめとし、幅広い専門科目を提供している。

修士課程では、文学系、言語学系それぞれに研究の基礎となる方法論を導入科目とし、加えてその他の専門科目を履修することで、応用的な知識と研究能力を培うための基礎が築けるよう、カリキュラムを編成している。また、少人数制の強みを生かし、各自の研究のテーマ、必要性、および到達度に応じた、きめの細かい指導を行なっている。また、修士論文執筆に向けた研究の手法、および論文の構成について演習をはじめとする専門科目での指導に加え、毎年、中間発表会にて当該分野の全専任教員にて指導、および助言を行なっている。

博士後期課程では、修士課程での研究をさらに発展させ、修士課程で培った専門知識と研究能力を生かして、各々の専門分野で独自の研究テーマを探求し、その研究分野に新しい貢献を加えることのできる人材育成のため、コースワーク制の授業に加え、指導教員を中心としたリサーチワーク教育を専攻全体で行なっている。研究の基礎となる方法論を確実に身につけさせるため、博士後期課程においても、文学系・言語学系それぞれの方法論の授業を設置している。また、博士課程学生に特化したより専門的な「特講」科目を設置し、指導教員による指導の下、研究を進めさせ、学内外での研究発表を奨励している。また、コースワークとして様々な教員の異なる領域の科目を履修し、より広い視野と、より高度で幅広い知識を得ることを可能としている。指導教員による論文指導に加え、毎年、研究の中間発表会を行い、当該分野の全専任教員による指導、助言を行なっている。以上のように、学生が研究成果を学内外の学会で発表し、その研究成果を「博士論文」として発表できるよう、必要な指導・サポートを専攻全体で行なっている。

また、修士、博士後期の両方の課程において、国際化の進んだ社会のニーズに十分に対応できる国際性を身につけ、幅広い分野での活躍ができるよう、外国語科目に加え、SAプログラムによる留学機会を設けている。

史学専攻

  1. 修士課程においては、研究者・高度専門職業人・高度教養人など多様な志向を有する学生の研究・学習関心に応じるべく、日本史分野では考古学・古代史・中世史・近世史・近現代史、東洋史分野では古代史・中世史・近代史、西洋史分野では古代史・中世史・近現代史について、以下のような科目を昼夜開講制で設置する。
    (1)学生が歴史に関する幅広い知識と自らの専門領域に関する高度で専門的知識や、発表・討論・質疑応答など学術性を備えたコミュニケーション能力を修得できるよう、日本史分野では各時代史研究や史料研究の科目を、東洋史・西洋史分野では各時代史研究の科目を開設する(学部との合同科目)。また、大学院独自の共通系科目として「沖縄学入門」「外書講読」などを、さらに分野・時代を超えた実務的スキルが修得できる「アーカイブズ学」「文書館管理研究」などの科目を置く。
    (2)学生が専門的知識を深化させ、学術的コミュニケーション能力を向上させると共に、史資料批判など実証的研究能力およびスキル、先行研究を批判的に検証する能力や独自性・独創性に富む課題を設定する能力を修得できるよう、各分野・時代について「特殊研究」科目および「演習」科目を設置する。また、実務的スキルを深化させる共通系科目として「記録史料学演習」も開設する。
    (3)専任教員が担当する「演習」や「特殊研究」科目では、修士論文の中間報告や質疑応答も行い、個々の学生が自らの研究テーマに必要な史資料を収集・整理・分析したうえで、それに基づく考察を論理的かつ説得的に表現する能力を修得し、修士論文を完成できるようにする。
  2. 博士後期課程には昼夜開講制のもと、各指導教員が担当する「史学特殊演習」を設置する。学生はそれをリサーチワーク科目として12単位以上履修し、さらに学会発表や学術誌への論文投稿を重ねることで、自らの専門領域の研究をさらに深め、研究者としてふさわしい社会的評価を得られる能力を培う。同時に、指導教員以外が担当する日本史・東洋史・西洋史各分野の「特殊講義」科目(修士課程との合同科目)から8単位以上をコースワーク科目として履修することにより、研究の視野を広げると共に、研究者・高度職業人となった場合の研究指導スキルを修得する手がかりを得ることができる。博士論文はそういった研鑽の成果と位置づけられる。

地理学専攻

地理学専攻は、学生の専門知識の深化、学際的な視野の獲得、国際社会において活躍できる能力の取得のために、下記プログラムを運営している。

  1. (修士課程)1年目は少人数教育のメリットを最大限活かした専門的基礎学力の修得、論文記述方法の学習、英語能力の向上、留学生は日本語能力の向上を図る。2年目は研究テーマに必要な研究方法、成果や結果をプレゼンテーションする能力を獲得する。また、入学時から複数教員指導制を採用、さらには年2回の研究発表会を開催することによって、絶えず複数の教員から指導が行われる体制が敷かれている。その他、1年目、2年目を通じて、専門性の高い野外での調査方法の修得のための現地研究が行われている。
  2. (博士後期課程)博士後期課程は指導教員による個人指導を中心とし、博士の学位を取得するための専門性の高いゼミ方式の教育が行われている。そこで研究方法の確認、海外での発表を含むプレゼンテーション能力の向上、研究結果のオリジナリティの精査等が行われる。さらに、コースワークによって、指導教員以外の教員による専門性の高い指導も受けることができる。博士後期課程の学生は、博士論文作成から学位授与までに至る道筋の中に、審査小委員会での審査や合同発表会(専攻教員全員が参加するとともに、他の大学院生や学外者の参加も認める、広く社会に公開された場である)での意見交換などを経ることになる。

心理学専攻

教育目標と学位授与方針にそって、以下に示す教育課程を編成している。

(修士課程)

  1. 人の心を研究するために必要な知識・技能を偏りなく修得できるように「認知」と「発達」の二領域を中心とした科目を配置している。
  2. 高度に専門的な研究方法を少人数体制で指導するための演習科目を必修とし、通年で開講している。
  3. 自らの専門以外の領域に関する知識も学ぶように、多様な領域で構成する基礎科目を選択必修としている。さらに、自らの専門を深めることができる展開科目も配置している。
  4. 「修士論文」研究を、人の心について科学的・客観的に分析し、その研究成果を明瞭に記述し、伝える能力を涵養する機会と捉え、年に3回開催される専攻全体での研究発表会を、専任教員全員による集団指導の場として活用している。
  5. 上記の科目や活動において、コミュニケーションやプレゼンテーション、IT活用能力を育成するために、グループ討論や発表、情報技術を活用する課題を組み込んでいる。

(博士後期課程)

  1. 人の心を研究するために必要な最先端の知識・技能を偏りなく修得できるように、自らの専門以外の教員による授業を履修するように科目を配置している。
  2. 修了後、大学などの教育機関で指導的立場に立ったときに必要となる、授業を効果的に開発し、実施する技能を修得するための科目を必修として配置している。
  3. 国際的な学術会議で自らの研究を発信できるように、英語で論文を書き、プレゼンテーションを行うためのスキルを修得するための科目を必修として配置している。
  4. 「博士論文」研究を滞りなく確実に進めるために、院生各自の研究テーマや達成度に応じたきめの細かい指導をマンツーマンに近い少人数体制で行うための科目を配置している。さらに、年に3回開催される専攻全体での研究発表会を、専任教員全員による集団指導の場として活用している。
  5. 上記の科目や活動において、コミュニケーションやプレゼンテーション、IT活用能力を育成するために、グループ討論や発表、情報技術を活用する課題を組み込んでいる。

国際日本学インスティテュート

教育目標と学位授与方針にそって、以下に示す教育課程を編成している。

  1. 修士課程では、学生自らの日本研究の推進、および学際的・国際的な視点の獲得が可能になるよう、必修科目、基幹科目、および関連科目(他専攻との共有科目)から成るカリキュラムが組まれ、実施されている。
    必修科目の国際日本学演習では、指導教員となる国際日本学インスティテュート専担教員が、通常の授業のほかに丁寧な論文指導を行う。全員参加の国際日本学合同演習では、国際日本学の入門講座を受け、日本文化のさまざまな側面をゲスト講師から学び、さらに互いの論文テーマの中間発表や意見交換を行う。基幹科目には国際日本学に関わるさまざまな独自の科目を設置するとともに、英語・日本語それぞれの文章訓練を行う授業がある。関連科目には、学生自らの専門分野を極めるための授業に加え、幅広い知識を身につけることができる他専攻の授業が多数置かれている。
    このように選択の自由のもとで幅広い知識を得ながら、高度な専門的論文を執筆することができるカリキュラムが提供されている。
  2. 博士後期課程は、指導教員による少人数指導を原則とする。2017年度から単位制とコースワーク制を導入した。指導教員による少人数指導を「国際日本学研究Ⅰ・Ⅱ」で行い、3年間の履修を義務付けている。これにより、丁寧な論文指導が可能となり、博士論文の作成を可能にしている。また、修士課程の必修科目である「国際日本学合同演習」において、毎年発表することを義務付けており、これにより、学内での学会発表の準備ができる体制を築いている。
    コースワーク制の導入は、これまで任意であったより幅広い思想、知識の修得を義務付けたものである。これにより、博士論文を作成する際の幅広い知識の修得が可能となるだけでなく、将来、専門研究職以外の高度職業人等になる際の基礎知識獲得の役割も果たしている。こうした充実したカリキュラムにより、博士論文の作成を可能にしている。

国際文化研究科

修士課程

■国際文化研究科は、研究科の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)達成のため下記のような教育課程を編成する。

  1. 国際文化研究科で学ぶ3つの研究領域のうち「国際社会に存在する多様な地域文化間の相関関係」に関しては「異文化相関関係研究」科目群、「多文化・多民族社会での共生」に関しては「多文化共生研究」科目群、「様々なメディアが介在する情報化社会における文化交流・認識」に関しては「多文化情報空間研究」科目群として配置し、複数の科目群の履修を促す。
  2. 先行文献の批判的レビューの力と独創的な着想力を養成するため、修士課程1年次の必修科目として国際文化研究を配置する。また、各科目群の中に文献講読と議論を中心にする科目を用意し、クリティカル・リーディングの能力を向上できるようにする。
  3. 異文化間の理解や交流に関わる実務的な課題に取り組むことができる科目を複数用意し、シラバス等でそれを明示することで院生が選択しやすくする。
  4. データ収集・分析方法、及び文章や口頭での発表については、必修の国際文化研究や国際文化共同研究、修士論文演習に加えて、毎年7月に開催する研究構想発表会、11月の中間発表会や国際文化情報学会での発表を課すことで能力を向上させる。また、母語以外の言語で発表するスキルを身につけるための日本語論文演習や英語による論文執筆・口頭発表科目を設定し、必要な院生には強く履修を勧奨する。
  5. 基盤学部の国際文化学部との連携を踏まえて、一定の条件を満たした学部生に研究科の授業の履修を認める。

博士後期課程

■国際文化研究科は、研究科の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)達成のため下記のような教育課程を編成する。

  1. 研究科の3つの研究領域である「異文化相関関係研究」「多文化共生研究」「多文化情報空間研究」の専門性を高めるため、博士論文演習以外に、研究科所属の全教員が参加しての「博士ワークショップ」を配置し、異なる領域からの学びを深める。
  2. 外国語(母語以外で書かれた)文献を批判的に評価した上で研究成果を単著として発表できるよう博士論文演習を通して指導するほか、国内外の学術誌への投稿や海外での研究発表を強く奨励する。
  3. 将来研究者となった際の後進の指導・教育のトレーニングの場として「博士ワークショップ」での他の院生へのコメントを課すと同時に、大学院所属の留学生に対するチューターを奨励する。研究内容・方法だけでなく、他の院生、とりわけ修士課程の院生が「実践知」の意義を自覚するような指導ができるようにする。
  4. 独立した研究者として自立できるよう、共同研究への参画を促すなどして、研究プロジェクトの立案・運営能力を高める。

経済学研究科

修士課程

Ph.D.プログラムおける国際的発信力のある研究者養成、M.A.プログラムにおける高度職業人および高度教養人の養成という経済学研究科の教育目標に対する学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)の実現の柱となる本研究科全体の教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を次のように定める。

「国際的に通用する質保証制度を伴った教育課程」をコア・ポリシーとする。これは、輩出する人材の研究水準・内容の高度国際化という視点から、輩出する人材の質保証を実現できるカリキュラム、及び、指導・評価体制を必須とするポリシーである。このコア・ポリシーを支え、三つの教育目標に対する学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる到達目標の達成のために、カリキュラムを「導入科目群」「基本科目群」「専門科目群」「研究指導科目群」「特別講義」の区分にて編成する。

  • 「導入科目群」の役割
    入試経路(社会人)では、経済学の知識を問わない。また、留学生も学部での研究環境も日本の学生とは異なる。そこで、リカレント科目としての導入科目群を置き、経済学、経済数学、ファイナンス、実証経済学、統計学の基礎を学ぶ。
  • 「基本科目群」の目的
    「国際的に通用する教育課程」を目指し、「社会経済学」「経済史」「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「計量経済学」の標準的な知識を取得する。これらの科目はすべて、博士論文研究基礎力検査(QE)筆記科目であり、そのガイドラインはシラバスに明記され、授業内容は教授会で検証される。
  • 「専門科目群」の編成と特色
    専門科目群は、5つの専攻分野「歴史・思想・制度」「金融・企業」「政策・環境」「国際・地域」「応用ミクロ・応用マクロ・計量」から構成される。それぞれの専攻分野は、「応用ミクロ経済学」「応用マクロ経済学」「統計学」を共通科目として持ちつつ、専攻分野の独自科目と他分野の近接科目から構成されている。多様な教員組織の伝統と強みを生かした科目群である。
  • 「研究指導科目群」の意義
    「論文指導I」「論文指導II」では、指導教員との個別、または少人数による研究指導が行われる。「修士ワークショップ」では、本研究科教授陣による分野横断的な批評と助言を受けるとともに、院生相互のピアレビューと研究交流の場を提供する。院生の研究活動の水準の高度化に資する個別指導と集団的指導を有機的に組み合わせた指導体制を組んでいる。

博士後期課程

国際社会に発信力のある研究者養成という経済学研究科の教育目標に対する学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)の実現の柱となる本研究科全体の教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を次のように定める。

「国際的に通用する質保証制度を伴った教育課程」をコア・ポリシーとする。これは、輩出する人材の研究水準・内容の高度国際化という視点から、輩出する人材の質保証を実現できるカリキュラム、及び、指導・評価体制を必須とするポリシーである。このコア・ポリシーを支え、三つの教育目標に対する学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる到達目標の達成のために、カリキュラムを「導入科目群」「基本科目群」「専門科目群」「研究指導科目群」「特別講義」の区分にて編成する。

  • 「導入科目群」の役割
    入試経路(社会人)では、経済学の知識を問わない。また、留学生も学部での研究環境も日本の学生とは異なる。そこで、リカレント科目としての導入科目群を置き、経済学、経済数学、ファイナンス、実証経済学、統計学の基礎を学ぶ。
  • 「基本科目群」の目的
    「国際的に通用する教育課程」を目指し、「社会経済学」「経済史」「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「計量経済学」の標準的な知識を取得する。これらの科目はすべて、博士論文研究基礎力検査(QE)筆記科目であり、そのガイドラインはシラバスに明記され、授業内容は教授会で検証される。
  • 「専門科目群」の編成と特色
    専門科目群は、5つの専攻分野「歴史・思想・制度」「金融・企業」「政策・環境」「国際・地域」「応用ミクロ・応用マクロ・計量」から構成される。それぞれの専攻分野は、「応用ミクロ経済学」「応用マクロ経済学」「統計学」を共通科目として持ちつつ、専攻分野の独自科目と他分野の近接科目から構成されている。多様な教員組織の伝統と強みを生かした科目群である。博士後期課程においても、引き続き専門科目群を履修し、より深い知識の習得を行う。
  • 「研究指導科目群」の意義
    「論文指導I」「論文指導II」「論文指導Ⅲ」「論文指導Ⅳ」「論文指導Ⅴ」では、指導教員との個別、または少人数による研究指導が行われる。「修士ワークショップ」では、本研究科教授陣による分野横断的な批評と助言を受けるとともに、院生相互のピアレビューと研究交流の場を提供する。「博士ワークショップⅠ」「博士ワークショップⅡ」「博士ワークショップⅢ」では、指導教員以外の教員が論文に対する討論を行い、議論を深める。研究活動の水準の高度化に資する個別指導と集団的指導を有機的に組み合わせた指導体制を組んでいる。

法学研究科

修士課程

CP1 コースワーク科目として、法律学原典研究と特殊講義の科目群がある。

  • 法律学原典研究は、法律学に関する外国文献の講読を通して、法律学の研究に必要な外国文献の読み方・理解の仕方などを学び、併せて翻訳の技法を身につけることを目的とする。
  • 特殊講義は、各分野の基礎を確認した上で専門知識を体系的に身につけることを目的とする。

CP2 リサーチワーク科目として、演習と論文指導を開講する。

  • 演習では、学生の興味関心や研究上の必要に沿ってテーマを設定し、学生の調査研究について、報告・質疑応答・討論をすることにより、研究の深化を図ることを目的とする。
  • 論文指導は、法律学の研究に必要な技能の修得を目的とし、指導教授が論文の完成に向けて段階的な指導を行う。

CP3 ガイドラインとしてのコース制を設け、3つのコースを提示している。

 ①研究者養成コース:履修を推奨する科目を指定せず、学生の研究テーマや目指す研究者像に沿って自主的な科目の選択を促す。
 ②高度職業人養成コース:業種ごとに履修モデルを示す。
 ③特定課題研究コース:①研究者養成コース、②高度職業人養成コース以外で、特定の課題についての研究を目指す学生を対象に、履修を推奨する科目を指定せず、指導教員の指導に基づく履修科目の選択を促す。

博士後期課程

CP1 コースワークとして特殊研究を開講し、学生が各自の研究に必要な各分野の専門知識を体系的に獲得することを目的としている。
CP2 リサーチワークとして、特研演習を開講し、指導教授が博士論文の完成に向けて段階的な指導を行う。

政治学研究科

政治学研究科は、学生が学位授与方針に示された水準に達するための教育課程を、以下の方針に沿って編成・実施する。なお、政治学専攻および国際政治学専攻の教員陣は、学生の研究指導を効果的に行うべく、適切に協力する。また、外国語を母語とする学生が、日本語の論文や課題の作成に取り組むための指導を受ける機会も設ける。

■政治学専攻
<修士課程>
CP1 政治学に関する専門知識ならびに幅広い教養を習得できるようにすべく、政治学基礎科目を開講し、主に修士課程初年次における履修を促す。また、政治理論をはじめとする規範的分野の科目、政治過程論をはじめとする実証的分野の科目などを開講する。
CP2 修士論文の作成にあたっては、指導教員による研究指導に加え、教員陣が参加する中間報告会を設けて、バランスのとれた多角的視野の獲得に結びつくように論文指導を行う。

<博士後期課程>
CP1 政治学基礎科目および発展科目を開講する。
CP2 指導教員が学生の研究テーマについて個別に論文指導を行うとともに、教員陣が出席する論文構想発表の機会を設け、多角的な研究指導を行う。

■国際政治学専攻
<修士課程>
CP1 国際政治学に関する専門知識ならびに実践的なスキルを習得できるようにすべく、国際政治の理論や歴史、政策に関する基礎理論科目を選択必修科目として、グローバル・イシューや地域研究、実践能力養成に関する専門科目を選択科目として開講する。
CP2 国際的に活躍するための語学力とコミュニケーション能力を習得できるようにすべく、専門英語の読解、論述、討論にまつわる能力を強化する科目を必修科目として開講する。
CP3 修士論文ないしリサーチペーパーの作成にあたっては、指導教員による研究指導に加え、教員陣が参加する中間報告会を設けて、バランスのとれた多角的視野の獲得に結びつくように論文指導を行う。

社会学研究科

社会学研究科における教育研究は、現代社会の諸問題をそのなかで生きる人間のあり方に注目して解明し、目標にすべき価値と多様な社会生活の場でそれを実現する方法を探究することを、基本的な特徴としている。教育課程の編成と実施にあたっては、社会学を基本としながら、それに隣接する社会諸科学、人文諸科学の科目を配することによって、現代社会の諸問題と、そのなかで生きる人間のあり方に注目した教育研究を進める。
以上の方針にそって、社会学研究科は以下のようにカリキュラムを編成している。

修士課程

修士課程では、社会学の課題領域に応じて社会学コースとメディアコースとにわけ、各領域の学問的成果の蓄積と将来の方向性を大学院生が適切に学べるようにするとともに、院生各自の研究テーマに沿ってゼミナール形式で学べる、つぎのような教育を行う。

  1. 各コースの領域に対応した「基礎演習」を複数開講し、それぞれの領域に即した学習とともに、院生相互の研究交流も促進させる。
  2. コースごとに「総合演習」を設置し、修士論文の問題構成と構想から執筆に至るまでの過程を、教員全体で集団的に指導する。
  3. 院生各自の研究テーマに結びつくかたちでの調査能力、実践的研究能力の向上を図るために、方法系科目群として「専門社会調査士」資格の取得につながる科目や、「取材文章実習」、「調査報道実習」といった科目を設置する。
  4. 関東圏の社会学系大学院の単位互換制度に加入し、25の大学院での開かれた履修機会を用意する。

博士後期課程

博士後期課程では、院生に対し「学位論文までの里程標」を示し、博士学位取得に必要な研究が適切に遂行できるように指導するとともに、すべての設置科目を単位化し、とくにつぎのような研究指導を進める。

  1. 各セメスターに、博士学位取得に必要な研究を適切に遂行できるように指導する科目として「博士論文指導」を配置し、指導教員がゼミナール形式の論文指導を行う。
  2. 査読を経て掲載される学術誌などの投稿論文の執筆を指導する科目(「社会学総合演習A」)、教員全体で博士学位申請論文の執筆を指導する科目(「社会学総合演習B」)を設置する。
  3. 英語による学術論文の執筆を指導するための科目(「社会学研究(Academic English Writing Skills for the Social Sciences)」)を設置する。

経営学研究科

昼間・修士課程では、主に学部段階で既に経営学(関連分野を含む)に関する基本的な知識を習得した学生を対象としているため、それぞれの研究テーマ(関連分野を含む)や研究に必要な方法論等を自主的により深く学べること、また修士論文を作成できるようにすることを配慮して開講科目を設定する。授業はいずれも少人数教育で行う。また、研究者志望の場合でも、経営学研究では実務的な知見が有益であるため、社会人院生が多く学ぶ夜間・修士課程の設置科目を一定数履修できるようにする。
夜間・修士課程では、複数の専門分野別のコースを設け、それぞれの専門分野にふさわしい独自の選択必修科目群を設置する。また、学生のバックグラウンドやニーズが多様であることから、経営学および関連分野の基礎的な科目を設置するとともに、他コースの科目も自由に履修できるようにする。さらに、修士論文指導を重視し、少人数制による論文指導、コースレベルでの集団指導等を行い、実務経験と適切な理論、方法論を融合した修士論文作成をめざす。
博士後期課程では、修士課程で既に経営学(関連分野を含む)に関する基本的な知識と研究方法を習得した学生を対象としているため、それぞれのもつ研究テーマやその研究に必要な方法論等を自主的により深く高度に学べること、また質の高い博士論文を着実に作成できることを配慮して開講科目を設定する。リサーチワークとして演習科目である論文指導科目を設置することに加え、コースワークとして博士コースワークショップを3つのステップに段階的に分けて設置することによって、質的水準の向上をはかりながら着実に博士論文の完成をめざす。また、指導教員による個別研究指導が主であるが、学位取得に向けた研究の着実な進展を促すこと、審査基準の明確化を図ること等を目的に、複数指導教員制を取り入れる。「博士課程指導のガイドライン」に沿って、ステップ制、博士コースワークショップを運営、実施すると共に、授業及び論文指導の実施体制や関連諸規定の定期的な点検等によって、学位授与の一層の円滑化をめざす。

工学研究科

修士課程では、教育課程の編成・実施方針(カリキュラムポリシー)を以下のとおりとしている。

  1. 専攻ごとに柱となる専門講義科目群を設置している。学生が特定の科目群に偏らないで、各科目群から出来るだけ万遍に講義科目を受講するように指導している。
  2. さらに専門から少し離れた専門基礎科目も用意してある。
  3. これらの講義課目以外に、指導教員からの「特別研究」「特別実験」での文献講読や研究指導がある。
  4. 各専攻で学生に研究成果を所属学会で発表させて、学生のプレセンテーション能力を高めさせている。

博士後期課程では、研究成果の学会発表はもとより、国際会議での研究発表や、さらに専門学会誌への主として英語での(数編の)論文掲載を義務づけている。

人間社会研究科

福祉社会専攻

【教育課程の編成方針】
本専攻の学位授与方針を達成するために、以下の通り教育課程を編成する。
修士(福祉社会)
【CP1】 DP1専門知識、DP2読解力を養成するため、コースワークとして、福祉社会研究に共通する研究方法を修得する「専門共通科目」、福祉社会の課題と理論を3つの領域から学ぶ「専門展開科目」をおく
【CP2】 DP2読解力とりわけ専門英文読解能力養成のため、「原書講読研究」をおく
【CP3】 DP3表現力、DP4実践能力、DP5研究力を養成するため、リサーチワークとして、修士論文に収斂するよう個別指導を行う「演習科目」をおく

修士(学術)
【CP4】 DP6専門知識、DP7読解力を養成するため、コースワークとして、福祉社会研究に共通する研究方法を修得する「専門共通科目」、福祉社会の課題と理論を3つの領域から学ぶ「専門展開科目」をおく
【CP5】 DP7読解力とりわけ専門英文読解能力養成のため、「原書講読研究」をおく
【CP6】 DP8表現力、DP9実践能力、DP10研究力を養成するため、リサーチワークとして、修士論文に収斂するよう個別指導を行う「演習科目」をおく

【学習方法・順序等】
・1年次はコースワークを重視し、まずは、研究のデザインと研究方法、データ収集とデータ分析の技法について、複数教員による多様な視点からの講義を受ける。
・リサーチワークとしての修士論文に収斂する個別指導は、1年次は院生の研究課題に即した指導教員が行い、秋学期に研究構想を固め、2年次からは隣接研究分野の副指導教員も加わり両者が協力して行う。
・個別論文指導に加え、修士論文の構想を固める時期に専攻の全教員参加のもとでの発表を行う。
・なお、人間を対象とする調査を行うにあたっては、研究倫理委員会による審査を事前に受け、研究倫理を遵守しているとの承認を得る。 

臨床心理学専攻

【教育課程の編成方針】
本専攻の学位授与方針を達成するために、以下の通り教育課程を編成する。

修士(臨床心理学)
【CP1】 DP1専門知識、DP2読解力を養成するため、コースワークとして、近年の臨床心理学へのニーズの多様化・高度化に応じた臨床心理学の基幹を修得する「専門基幹科目」、それらをより深く展開する「専門展開科目」をおく
【CP2】 DP3表現力、DP4実践能力、DP5研究力を養成するため、リサーチワークとして、臨床実践に関する「実習科目」と修士論文に収斂する「研究指導科目」をおく

 【学習方法・順序等】
・1年次はコースワークを重視し、まずは、公認心理師および臨床心理士に必要な臨床実践技術について、複数教員による多様な視点からの講義と事例研究を行う。
・リサーチワークとしての修士論文に収斂する個別指導は、1年次は院生の研究課題に即した指導教員が行い、秋学期に研究構想を固め、1年次秋学期後半からは隣接研究分野の副指導教員も加わり両者が協力して行う。
・個別論文指導に加え、修士論文の構想を固める時期に専攻の全教員参加のもとでの発表を行う。
・なお、人間を対象とする調査を行うにあたっては、研究倫理委員会による審査を事前に受け、研究倫理を遵守しているとの承認を得る。 

人間福祉専攻

【教育課程の編成方針】
本専攻の学位授与方針を達成するために、以下の通り教育課程を編成する。

博士(人間福祉)
【CP1】 DP1専門知識、DP2読解力、DP3表現力を養成するためコースワークとして、福祉系・地域系・臨床心理系の科目「特殊講義」をおく
【CP2】 DP3表現力、DP4実践能力、DP5研究力を養成するため、リサーチワークとして、論文指導に重点を置いた特別演習を設ける 

博士(学術)
【CP3】 DP6専門知識、DP7読解力、DP8表現力を養成するためコースワークとして、福祉系・地域系・臨床心理系の科目「特殊講義」をおく
【CP4】 DP8表現力、DP9実践能力、DP10研究力を養成するため、リサーチワークとして、論文指導に重点を置いた特別演習を設ける

【学習方法・順序等】
・個別指導を受けるだけでなく、コースワークとして、関連分野の講義を受講する。
・リサーチワークとしての博士論文に収斂する個別指導は、1年次は院生の研究課題に即した指導教員が、1年次秋学期後半からは隣接研究分野の副指導教員も加わり両者が協力して行う。
・個別論文指導に加え、専攻の全教員参加のもとで、各年次に博士論文年次研究発表を行う。
・なお、人間を対象とする調査を行うにあたっては、研究倫理委員会による審査を事前に受け、研究倫理を遵守しているとの承認を得る。

情報科学研究科

本研究科の学位授与方針を達成するために、以下のとおり、教育課程を編成する。

修士課程

修士課程では、専攻分野の周辺をカバーしつつ、国際社会で通用する高度な知識・技術を獲得できるよう、カリキュラムを編成する。具体的には以下の項目を考慮してカリキュラムを編成する。

  1. 分野を複数の研究領域に分類し、それぞれの領域で最新の教育が行われるようにカリキュラムを編成する。
  2. 研究タイプと開発タイプのそれぞれを目指す学生に対して、適切な教育を提供できるようにカリキュラムを編成する。
  3. 学部課程で情報科学・技術を専門としていない入学者に対しては、情報科学・技術の主要な学部科目を履修できるよう柔軟なカリキュラムを編成する。
  4. 国際化に対応したカリキュラムを編成する。

(学生の学修方法、順序など)
修士課程では、まず、大学院生の研究領域と研究・開発に応じて、科目の履修指導と研究指導を実施する。研究成果を、学内および国内外の会議等において研究発表することを推奨し、国際社会に通用する知識・技術を持つ高度技術者として育てるための教育を実施する。

博士後期課程

博士後期課程では、情報科学の分野全般を網羅する高度な知識・技術を獲得できるようコースワークを課す。また、研究や開発のプロジェクトにおいて指導力を発揮できる自立した研究者あるいは技術者としての資質を養うため、特別研究・特別演習を通して博士論文指導を実施する。

(学生の学修方法、順序など)
博士後期課程では、早い段階でコースワークを通して情報科学の分野全般に関する幅広い知識・技術を獲得しながら、計画的な学会活動を通して研究や開発のプロジェクトにおいて指導力を発揮できる自立した研究者あるいは技術者としての資質を養う。

政策創造研究科

本研究科は独立大学院として多様で柔軟なカリキュラムを提供しており、政策づくり、地域(都市)づくり、産業創出等を担う高度専門職業人および専門的知識と実務能力を兼ね備えた社会人・研究者を育成する。そのため3創造群・9プログラム(「経済・社会プログラム」、「雇用・人材育成・キャリアプログラム」、「地域社会・介護福祉プログラム」、「都市空間・まちづくりプログラム」、「都市文化プログラム」、「観光メディアプログラム」、「地域産業・行動経済プログラム」、「中小企業経営革新プログラム」、「CSRプログラム」)のカリキュラムを編成している。

修士課程においては

  1. 多様なバックグランドやレベルの社会人に対応するため、導入科目として入門科目を設置して、さまざまな社会人に対応できるカリキュラムを設置する。
  2. 基本科目には、「政策ワークショップ」及び「政策分析の基礎」をはじめ、多様な研究スキル及び政策研究に関する幅広い関連知識を習得する科目を配置し、アクティブ・ラーニングを取り入れた授業により、社会問題解決に向けての政策提言能力の修得をはかっている。
  3. 各創造群の専門領域のプログラム科目を設置するとともに、専門領域だけではなく、社会人として必要な広い視野を形成し、学際的な研究を促進するため、所属する群以外の科目を関連科目として履修可能としている。
  4. 演習科目では修士論文作成が最終目標であるが、コースワークを重視して研究方法や研究スキルに関するカリキュラムを提供している。教員スタッフと研究科ディレクター(履修指導や研究指導に加え、本研究科の管理運営業務を担う教員)により入学前から入学後、修士課程修了までガイダンスや指導をしている。
  5. 現在働いている社会人に対して、仕事と学業との両立ができるよう平日夜間と土曜日に 授業を開講している。長期履修制度(入学時選択)等の導入により社会人学生をサポートする。

博士後期課程においては

  1. 基本科目として「研究法」「合同ゼミ」「外国語文献講読」を必修とし、リサーチワークだけでなくコースワークにも注力している。
  2. 基本科目と専門領域科目を履修した上で、研究指導により博士論文の完成を目指す。

デザイン工学研究科

デザイン工学研究科の目的は、総合デザイン力を身につけた高度な専門職業人や研究者を社会に輩出することにある。 これを実規するため、 研究科および各専攻は、 学生が自ら問題を見出し、自ら解決策を探求し創造していけるよう、以下のような特色を備えた教育課程を編成し、実施する。

<修士課程>

  1. 学部 ・ 大学院一貢教育カリキュラム
  2. 複数コース制
  3. スタジオにおけるデザイン教育
  4. 実務教育科目と学内外実習科目
  5. 自主的活動に対する単位認定
  6. 成績の公正化・公開制

<博士後期課程>

  1. 学位論文作成準備指導
  2. コ一スワークの設定

建築学専攻

デザイン工学研究科のカリキュラム・ポリシーに基づき、以下のカリキュラムを用意している

修士課程

  1. 共通基盤科目、基盤科目、専門科目の履修
  2. スタジオ系のラボ系の2つのコース。スタジオ系では、国際建築資格に対応するスタジオ科目において徹底したデザイン教育を行い、修士設計に取り組む。ラボ系では、プロジェクト科目を習得した上で、修士論文に取り組む。
  3. 1級建築士の実務認定を在学中に得られる豊富なインターンシップカリキュラム
  4. 海外の建築動向を肌で体験する海外交換研修プログラム

博士後期課程

専門科目およびプロジェクト科目を修得した上で、博士論文に取り組む。

都市環境デザイン工学専攻

デザイン工学研究科のカリキュラム・ポリシーに則り、次の科目を配置する。

修士課程

共通基盤科目 基盤科目 専門科目 スタジオ科目 プロジェクト科目

博士後期課程

専門科目 プロジェクト科目

システムデザイン専攻

デザイン工学研究科のカリキュラム・ポリシーに則り、次の科目を配置する。

修士課程

共通基盤科目 基盤科目 専門科目 スタジオ科目 プロジェクト科目

博士後期課程

専門科目 プロジェクト科目

公共政策研究科

本研究科では、教育目標を達成するためのカリキュラムとして、科目区分を4つに分けて展開している。これらにより、基礎から応用へ発展させるために必要な知識と専門性などを段階的に修得することができる。

【修士課程】
次の科目群により構成されている。
(1)共通科目(理論・研究基礎)
(2)共通科目(方法論・分析技法)
(3)専門科目
(4)研究指導科目
共通科目(1)においては、理論や研究に関する基礎事項などを学修する。(2)では研究の方法論や分析手法などを学修する。専門科目(3)においては、専門性を高め応用につなげていくための力を修得する。研究指導科目(4)においては、研究を遂行し修士論文を完成させるまでに必要な諸事項を学修する。

【博士後期課程】
研究指導科目などが設定され、これにより博士論文を完成させるための力を修得する。具体的には次の通りである。
(1) 教員個別の研究指導科目により指導教員から直接研究指導を受けることができ、これにより研究を進めていくための力を修得する
(2) ワークショップ科目により複数の教員および学生が参加する集団的な場において研究指導を受けることができ、これにより研究を進めていくための力を修得する(公共政策学専攻において)
(3) 横断的指導体制により主指導教員のみならず副指導教員からも研究指導を受けることができ、これにより研究を進めていくための力を修得する(サステイナビリティ学専攻において)
(4) 前掲の修士課程配置の科目を履修することができ、これにより研究の遂行に必要な基礎事項の確認や専門知識の再点検などを行う

公共政策学専攻

【修士課程】
2年間の学習・研究の期間を標準として、4種類の科目群を配置している。
(1)共通科目(理論・研究基礎)
大学院における研究の出発的としての学習が始まりである理論や研究に関する基礎科目として、以下の科目を配置している。
・ 公共マネジメントコースに通じる政治学の基礎科目
・ 政策研究コースの基礎科目
(2)共通科目(方法論・分析技法)
専門的手法を獲得するため、研究の方法論や分析に関連する以下の科目を配置している。
・ 法的な観点からの基礎的科目
・ 社会調査に関する科目
・ 政策評価・分析の科目
・ 行政運営手法に関する科目
・ 主として留学生向けの科目
・ 修士論文作成のための実践的な科目
(3)専門科目
修士論文を執筆するための専門分野における学習を進めるため、各コースの専門的科目として、以下の科目を配置している。
1)公共マネジメントコース
政策に関する科目、制度に関する科目、自治体に関連する科目、個別政策に関する科目、比較研究に関する科目
2)政策研究コース
政策研究に関する基礎的かつ専門的科目、個別領域の科目、環境政策に関する科目、公共哲学基礎につづく科目
(4)研究指導科目
具体的かつ個別の論文指導によって、修士論文を完成させるため、1年次に履修する論文研究指導1と2年次に履修する論文研究指導2を配置する。

【博士後期課程】
博士論文を完成させるための能力を修得するために以下の科目を配置している。
(1) 公共政策特殊研究
研究を進めていくための力を修得するため、指導教員から直接研究指導を受けることができる教員個別の研究指導科目
(2) 公共政策ワークショップ
研究を進めていくための力を修得するため、複数の教員および学生が参加する集団的な場において研究指導を受ける科目

サステイナビリティ学専攻

本専攻は、サステイナブル社会の実現に寄与することを目的に、下記の5つの中核分野に係る学問領域を対象とした教育研究を行っている。すなわち、
(1) 社会的価値と経済的な価値を融合するサステイナブルマネジメント
(2) サステイナブルな国際社会の構築に寄与するグローバルパートナーシップ
(3) 持続可能な社会の構築に寄与する法と制度
(4) 自治体・市民・NPOなどによる地域社会の持続可能性を探求するローカルサステイナビリティ
(5) 自然科学を基盤とした環境保全のための環境サイエンス

本専攻では、サステイナビリティ研究を中心概念として、社会科学を基盤に自然科学および人文科学を融合させた学際的なカリキュラムを展開している。教育課程としては次の4つの科目群を配置し、基礎の修得から研究への応用までを段階的に学修できるよう配慮されている。

【修士課程】
1. 共通科目(理論・研究基礎)
この科目群では次の内容を中心にして学修を進める。
 (1) 研究へ進むために必要な基礎事項の修得を行う
 (2) 学際的・異分野融合的研究の意義など横断的な視野の重要性を理解する
 (3) 専門性、社会性、国際性等、高度専門職業人に必要とされる社会人基礎力を修得する

2. 共通科目(方法論・分析技法)
この科目群では次の内容を中心にして学修を進める。
 (1) 研究の方法論や分析手法などに関連する知識を修得する
 (2) 法務、社会調査、政策評価・分析などに関する知識を修得する
 (3) 修士論文作成のための手法・技法などを修得する

3. 専門科目
上述の中核分野(1)~(5)に対する専門性を高める科目であり次を目指している。
 (1) サステイナブルマネジメント、法と制度、ローカルサステイナビリティ、グローバルパートナーシップ、環境サイエンスのそれぞれにおける専門知識および研究を行うための専門的基礎を修得する
 (2) 国内・海外に出向いて現地体験するフィールドスタディにより現場を学び現況を理解する
 (3) サステイナビリティ研究入門(専任教員のオムニバス講義)により複合的で統合的な思考力を修得する

4. 研究指導科目
この科目群は1年次から2年次にかけて段階的に研究指導を受けるための科目である。これにより例えば次の内容を学修する。
 (1) 現状分析と課題の検討、先行研究などの文献調査、研究テーマの設定、調査・研究の設計、分析手法と検証、など研究を遂行するための必要事項について学ぶ
 (2) 研究を遂行し、修士論文を完成させるために必要な諸事項を学ぶ

【博士後期課程】
1年次から3年次まで段階的に研究指導を受けるための科目が設置されている。これにより例えば次の内容を学修する。
 (1) 研究分野に関する最新の研究動向の把握と論点整理および分析・検証の手法などについて検討を行う
 (2) 高いレベルの学術内容を有する博士論文を執筆することを目的として、論文テーマについての問題意識を掘り下げる。
 (3) 調査・研究を通して収集した情報の詳細な分析を行い、研究の学術的な意義とその有効性を明らかにした上で博士論文の完成を目指す
 (4) 学会報告や学会誌などに論文を投稿するために必要な諸事項について学修する

キャリアデザイン学研究科

基礎・共通科目をベースにキャリア教育・発達プログラム、ビジネスキャリアプログラムの2分野のプログラムを設置している。それぞれのプログラム科目には、キャリア発達科目群、キャリア・プロフェッショナル科目群、キャリア政策科目群という、ミクロ・メゾ・マクロの3分野からなる科目群を配置している。
それらの科目の履修の上で演習科目において修士論文指導を行う。

CP1 共通科目ならびにキャリア教育・発達プログラム・ビジネスキャリアプログラムそれぞれの科目では、学際的な専門知識を習得する。
CP2 演習科目では、学際的な専門知識ならびに研究遂行能力をもとに、自らの職業経験を生かした研究課題を設定し、社会調査の手法を駆使した修士論文を作成する。
CP3 基礎科目では、社会調査の手法を駆使した実証的な研究の遂行に必要な能力・スキルの獲得を目指す。

理工学研究科

機械工学専攻

〇機械工学専攻(修士)
機械工学分野を構成する各専門分野における高度で最先端な内容の講義科目を設置している。さらに、各分野で著名な講師を学外から招き、複数の専門分野を相互に応用した学際的領域の科目を多数用意している。これらの科目と体系は専攻のカリキュラムマップ・ツリーに明記されている。これらを修士課程(博士前期課程)で履修する事により、DP1とDP3を修得する。また、特別実験、特別研究における修士論文執筆のための専門性の高い研究に取り組む事によりDP2を修得する。

〇機械工学専攻(博士)
 博士後期課程では機械工学分野の研究者として自立した環境の中で研究に取り組むためのリサーチワーク(特別実験1、2、3、特別研究1、2、3)を通してDP4とDP5を身につける。さらに、コースワーク(機械工学発展ゼミナール)ならびに学内外の研究活動を通じて豊かな学識を養うと共にDP3、DP4、DP5を身につける。

応用化学専攻

(修士)
学部との一貫教育を意識したカリキュラムを提供する。専任教員が中心となり担当する「物性化学」、「材料化学」、「化学工学」、「環境化学」の各分野の科目群よりバランスよく履修することにより、主にDP1を達成するために必要な基礎学力を習得する。「共通選択科目群」では、主にDP2およびDP3を達成するための必要な知識を提供する。「応用化学特別研究1・2」と「応用化学特別実験1・2」および学位論文執筆は学生が所属する研究室の指導教員が責任をもって指導し、DP1~3の最終的な達成に導く。

(博士)
博士課程のカリキュラムは、リサーチワークとコースワークとに大別され、それぞれ「先端応用化学特別実験・先端応用化学特別研究」および「応用化学発展ゼミナール」と称する。「先端応用化学特別実験・先端応用化学特別研究」と称するリサーチワークは、所属研究室における研究活動を元にした学位論文の執筆とそれにつながる関係学会・論文誌での研究成果の対外発表を含む。主にこれらによりDP1~DP5を達成する。コースワークにおいては、専攻の各分野を担当する複数の教員が提供するゼミナールを受講しなければならない。主にこれを通じてDP6を達成する。

電気電子工学専攻

電気電子工学専攻修士課程カリキュラムポリシー
学部との一貫教育を意識したカリキュラムを提供する。「専門基礎科目群」は、主に専門教員の提供する「特論1」と「特論2」によって行われ、DP1を達成する基礎学力を習得することが目標である。「専門応用科目群」では、DP1に加えDP3を達成するための必要な知識を多彩な兼任講師群の講義によって提供する。DP2は学生の所属する研究室の指導教員が責任をもって指導しその達成に導く。

電気電子工学専攻博士課程カリキュラムポリシー
博士課程のカリキュラムは、「コースワーク」、「特別実験」および「特別研究」に大別され、これらを受講しなければならない。コースワークにおいては、複数教員による多面的側面から指導により、自立した研究者が備えるべき汎用スキルである問題発見能力・問題解決能力を磨く。これを通じてDP1~DP5を達成する。特別実験、特別研究は、学位論文の執筆とそれにつながる関係学会での研究成果の学術雑誌や学会発表での公表するための準備を含み、これらを通しDP1~DP5を達成する。博士論文の審査に合格することが必要であり、これによりDP1~DP6を達成する。

応用情報工学専攻

(修士)
学部との一貫教育を意識したカリキュラムを提供する。「基幹科目群」は、教員の提供する「特論1」と「特論2」によって行われ、DP1を達成する基礎学力を習得することが目標である。「展開科目群」では、DP1に加えDP3を達成するための必要な知識を多彩な兼任・兼担講師陣の講義によって提供する。DP2は学生の所属する研究室の指導教員が責任をもって指導しその達成に導く。

(博士)
博士課程のカリキュラムは、コースワークとリサーチワークに大別され、それぞれ「特別実験」「特別研究」と称する。コースワークにおいては、複数の教員と学位論文の指導をする教員が提供する「特別実験」を受講しなければならない。これを通じてDP1を達成する。「特別研究」と称するリサーチワークは、学位論文の執筆とそれにつながる関係学会での研究成果の対外発表を含む。これらによりDP2~DP6を達成する。

システム理工学専攻

(修士課程)

修士課程ではまず、専任教員と多彩な兼任講師が提供する多彩な科目中から各自の研究領域の科目を中心に履修し、DP1ならびにDP2の前半部である『専門分野における十分な素養を修得』することが目標である。DP1とDP2の後半部である「新規性のある概念等が構成できること」(DP1)と「既存の概念を組み合わせて有用な成果物を生み出す技術力を有すること」(DP2)については、各学生が所属する研究室の教員によるシステム理工学特別研究と特別実験の指導を通じて、国際会議での学会発表を推奨することなどにより、国際社会においても通用する知識・技術を獲得させる。

(博士後期課程)

博士後期課程では、システム理工学の分野全般を網羅する高度な知識・技術を獲得できるようコースワークを課す。また、計画的に学会活動に参加させ、研究や開発のプロジェクトにおいて指導力を発揮できる自立した研究者あるいは技術者としての資質を養う。システム理工学特別研究・特別演習では高度な博士論文を取りまとめるため、責任をもって指導を実施する。これらによりDP3およびDP4を達成する。

生命機能学専攻

(修士)
学部との一貫教育を意識したカリキュラムを提供する。「基幹科目群」は、専門教員の提供する「各種特論」によって行われ、DP1を達成する基礎学力を習得することが目標である。「発展科目群」では、DP1に加えDP3を達成するための必要な知識を多彩な兼任講師群の講義によって提供する。DP2、3は「特別実験」と「特別研究」によって学生の所属する研究室の指導教員が責任をもって指導しその達成に導く。

(博士)
博士課程のカリキュラムは、コースワークと2つのリサーチワークに大別され、それぞれ「発展ゼミナール」「発展特別実験」「発展特別研究」と称する。コースワークにおいては、複数の教員が提供する課題への対応や研究課題に対する質疑応答を行う「発展ゼミナール」を受講しなければならない。これを通じてDP4を達成する。「発展特別実験」「発展特別研究」と称するリサーチワークは、学位論文の執筆とそれにつながる関係学会での研究成果の対外発表を含む。これらによりDP5、6を達成する。

スポーツ健康学研究科

「スポーツ」と「健康」に関わる基礎的かつ専門的な知識と研究方法を修得し、それらを諸活動や実践的研究に活用できる高度専門的職業人の養成を目的とした教育課程を実施する。

目的達成のために、下記の教育課程を編成する。

  1. 基礎科目:スポーツ健康学に関する基礎的かつ俯瞰的な知識と思考力を修得するため、「スポーツ健康学特論Ⅰ(人文・社会科学)」「スポーツ健康学特論Ⅱ(自然科学)」「スポーツ健康学特論Ⅲ(心身科学)」を設定する。
  2. 展開科目:基礎科目を踏まえ、修了後のキャリアを見据えた高度で専門的な知識と技能を修得するため、以下の3つの科目群を設定する。
  • ヘルス・プロモーション科目群:人々の生涯を通じた健康づくりの支援をねらいとする科目群
  • スポーツ・コーチング科目群:競技スポーツや教育現場における高度な指導能力の発揮をねらいとする科目群
  • スポーツ・マネジメント科目群:スポーツに関わる組織や人の特性を知り、時代の要請に応じたより善いスポーツ社会の実現をねらいとする科目群

連帯社会インスティテュート

本インスティテュートの教育理念は、各プログラムにおいて連帯社会の構築に求められる専門領域の学習を基軸に据えて、研究を推進し、高度に専門的な知識を備えた実践的な人材を輩出することである。こうした理念を実現するため、以下の方針に沿ったカリキュラムを編成している。

①学生全員に対しNPO/NGOや社会的企業、協同組合、労働組合に関する幅広い知識を獲得させるため、それぞれの概論を専門基礎科目として配置する。
また「連帯社会とサードセクター」というオムニバス授業を配置し、それぞれの分野で活躍する専門家から「連帯社会」の実践について学習する機会を設ける。

②NPO、協同組合、労働組合のプログラムごとに、より深い知識を獲得させるため選択必修科目を設ける。

③各プログラムに関連した選択科目を配置し、学生の志向に応じた履修モデルを提示する。

④修士論文の構想、執筆を支援するためプログラム横断的に「研究報告」を年に2回行い、教員全体で集団的に 指導する。