各学部

本学部では、先に掲げた理念と目標を達成すべくディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを踏まえた上で教育と研究の両面において高い成果を挙げることができる教員を揃えることを目指している。

法律学科

現代社会において生起する複雑な課題について、多角的観点からの分析を踏まえたうえで、適切な法的解決を見出す人材を育成するという法律学科の目的に照らし、そのような教育を可能にする高度の研究能力を有する人材が本学科の求める基本的な教員像となる。学生の知的好奇心を刺激するには、的確な問題意識に基づき、高度の専門知識に裏付けられた優れた研究を教員自身が行なうことが求められる。さらに、この高度の研究能力を学生に十分に伝えるだけのコミュニケーション能力と教育に対する情熱をもった教員であることが求められる。

政治学科

政治学科はその理念・目的を達成するために、専門分野において優れた能力を示しているだけでなく、自己の専門外の分野においても一定の知識・教養をもった教員を求めている。政治学に関する一般的知識を持っていることは大前提とした上で、自己の研究分野を追究することが政治学一般や、その他の分野の一般的知識を学生に教える際に大変有益であると考えているので、研究者として活動することが重視されている。また、教員は学生にとっては手本となる身近な大人であるので、社会的常識を備え、学生と円滑なコミュニケーションができることも教員には求められている。

採用の際には、時代や、社会、学生などの要望を考慮しつつ、上記の様な条件を満たす人材を求めている。同時に、大学の運営に貢献することも採用の際に考慮されている。

国際政治学科

国際政治学科が教員に求める能力・資質は、以下のとおりである。第一に、国際システムの変容を把握・分析する能力を学生に教授するとの観点から、国際政治学、地域研究、個別国家の対外政策、グローバル・イッシュー、国際機構などの分野を専門とする教員を求めている。第二に、現実の世界における諸問題とその解決策の考案方法に関する最新の知識を学生に教授するという観点から、各種の学術的知見に加え、国際政治やグローバル・イッシューに関する実践知を有するか、鋭い現状分析を展開できる教員を求めている。第三に、学生の国際的なコミュニケーション能力を醸成するという観点から、専門分野等に関連する語学能力が極めて高い教員を求めている。これらの能力に加え、学生に敬愛される人柄と情熱を持った教員を求めている。

学部・学科の理念を十分に理解した上で、学生一人一人に目の届くきめの細かい教育を行ない、かつ、独創的で最先端の研究に従事できる教員が求められる。同時に教員は、学部・学科運営にも積極的に関わることも重要である。

教員組織においては、年齢、性別、国籍、専門分野等のバランスに留意し、理念を実現するのに十分な教育・研究・指導が可能となる編制を目指す。

哲学科

専門研究者としての実績、すぐれた教育指導力、そして高潔な人格を兼ね備えた人材が本学科の求める教員像である。また、本学科の教育課程は、西洋哲学を中心とした幅広い分野を網羅していることに大きな特色がある。この教育課程に即して、その主要部分を担当できる専任教員ならびにその他の部分を担当するに適した兼任講師をもって教員組織を編制する。

日本文学科

日本文学科はその目的を実現するため、日本の文学・言語・芸能の歴史と現状についての先鋭で多様な研究を可能にする、自立的な研究者・専門家からなる教員組織を編制する。教員にはその学風の礎となる研究活動への積極的な取り組みと、その研究成果を生かした教育活動への熱意ある取り組み、また教員組織を効果的に機能させる学科運営および学部・大学運営への主体的な関与が求められる。

英文学科

本学科の教員は、学科の理念・目的を実現するため、またさまざまな能力やバックグラウンドを持つ学生の教育指導に対応するため、さらには後の項目で述べる教育目標ならびにディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを踏まえて研究・教育に取り組めるよう、専門分野における高度な知識や研究能力、研究実績、教育技能を有することはもちろんのこと、学生の全人的な成長にも配慮できる人間性と高いコミュニケーション能力を持つことが求められる。

教員組織としては、社会や時代の変化によって変わっていく学生の教育・研究ニーズに対応できるように、幅広い専門がカバーできるような教員集団であることが望ましい。しかしながら、そうした現在の教育ニーズは必ずしも専任教員だけでカバーできるものではない。したがって、高い専門性を備えた専任教員の保持とともに、学内・学外での研究・教育者の人材確保のためのネットワークを有する教員組織をつねに目指している。

史学科

自らの専門領域で独創的で最先端の研究に従事するのみならず、個々の学生が学科の教育目標を達成できるよう自らの研究に基づき細やかな教育指導を行ない、さらに学科・学部運営や入試業務等の大学全体に関わる校務にも積極的に関わる教員が求められる。教員にはまた、地方自治体との連携や学会活動等を通じて、自らの研究成果を社会に還元する努力も求められよう。

教員組織としては、専任教員の半数を日本史分野、半数を外国史（東洋史・西洋史）分野とし、学科の教育目標の達成が可能となる編制を目指す。また、現状では年齢構成が偏っているが、徐々にバランスの取れた年齢構成になるようにしていく。

地理学科

確固たる信念と情熱を持って教育に取り組み、研究への飽くなき探究心を持ち続け、学生への規範となる高い人間性と指導力を持った人物が教員として求められる。その上で、学会活動や社会貢献にも積極的に取り組み、内外の教育研究者との連携を構築していることが望まれる。

教員組織においては総合科学としての幅広い地理学の領域をカバーすべく、人文、自然、それぞれにおいて専門分野のバランスに留意した教員組織とするとともに、内外から優秀な人材を兼担、兼任講師として確保し、本学科の幅広い教育ニーズに対応可能な編制を行なう。

心理学科

学部・学科の理念を十分に理解しながら、教育活動や研究活動をたゆまなく前進発展させていくことのできる教員が求められる。学部・学科運営にも自分の専門性に埋没することなく、バランス良く積極的に関わることも重要である。教員組織においては、年齢、専門分野を考慮しながら、学科全体としての理念を実現するのに十分な教育・研究が可能となるような各教員間の公平性・協調性が確保されるような編制を目指している。学科主任をはじめとした各種の役割は、輪番制をとりながら、特定の教員に偏ることがないように配慮し、教育･研究活動に必要な役割を全員が体系的に果たすようにしている。

経済学部が求める教員像は、本学の理念・目的、および本学部の教育目標、学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を理解し、本学部の理念・目的に謳う人材をカリキュラム・ポリシーに従って育成できる、知性・理性・感性・創造性・人間性豊かな、人物である。

教員組織の編制の第１の方針は、カリキュラム・ポリシーに即することである。特に、初年次教育の「入門ゼミ」と2年次以降の「専門ゼミ」に原則として専任教員を配し、質の高い少人数教育を行うことを方針とする。

第2の方針は、求める教員像に従い、教育と研究の質を担保するよう任用・昇格を行うことである。
第3の方針は、中・長期的に、年齢構成の均整化を図ることである。

社会学部の理念・目的、教育目標、ディプロマ・ポリシーを理解し、カリキュラム・ポリシーに沿って学生を指導し、学生たちの自己探求と社会問題への取り組みを多様な形で促進・媒介・指導することのできる教員を求める。

また教員組織の編制方針は、本学部のカリキュラム・ポリシーに従って、学生への教育責任を果たすことができるよう、教育課程を構成する3段階(「入門期」〔1年次〕、「能力形成期」〔2～3年次〕、「総仕上げ期」〔4年次〕)において、各専任教員がその一翼を担える仕組み作りを行なう。

具体的には以下のとおりである。

• 第1期である学部教育への入門期では、各学科入門科目群は原則として専任教員が担当する。その要である基礎演習担当は原則として開講科目数の半分を専任教員が担当する。
• 第2期（能力形成期）では、コース専門科目は、可能な限り専任教員が担当する。また専門演習である「演習1」と「演習2」は専任教員が担当する。
• 大学生活の総仕上げである第3期では、とりわけ卒業論文作成の指導を実質的内容とする「演習3」は専任教員が担当する。

教員は、教員自身が大学の理念の模範となるように各々の専門分野において研究の最前線で活躍し、そうした活動を通して学外で得られる知見を自由な視点で学生の教育に結びつける。その上で、教育方法自体についても学生の立場になって自ら構築・改善できる資質を持つ。

こうした要求から、教員の採用においては、研究・教育の両面である程度の経験・実績の保証された人材、専門領域の研究と教育に将来性のある人材の選定を行なう。加えて教員には教学に係わる管理運営への積極的参加が求められる。

教員組織に関しては、カリキュラム・ポリシーの構造を反映し、基礎科目、専門科目のバランスに配慮して構成される。特に専門科目については3学科が持つ個々の特徴に配慮し、実務経験者と学術的研究経験者のバランスを念頭に置き構成を行なう。また、こうした科目の他にも、情報科目や語学教育など学生の基本的な実務能力を押し上げるために適切な人材を配置する。

1.国際文化学部が求める教員像
　①（専門分野に関する能力）カリキュラムの学際的な性格から学部を構成する教員の専門分野は多岐にわたるが、いずれの分野においても、世界の研究動向を見据え知識の更新を怠らない克己心、ならびに留学を必修とする学部における教育研究に必要な国際的な展開力、この2点に支えられた卓越した学識が求められる。

　②（教育に対する姿勢）本学部が掲げる理念・目的や教育目標、3つのポリシーを理解していること、人材育成上の目標として掲げられている〈国際社会人〉の育成に熱意をもって取り組むこと、卓越した研究者というだけでなく学生から敬愛される優れた教育者となるよう努力すること、の3点が求められる。

2.教員組織の編成方針
　①（各教員の役割）基礎教育と専門教育の双方を全専任教員が担当し、入学から卒業にいたる全課程に責任を負う。兼任教員を含め、教室等における学生からの声を反映させる形で、教育内容の改善（FD）に継続的に取り組む。人権侵害や各種のハラスメントをおこさぬよう啓発活動に参加する。個人情報を含む業務上知り得た情報について公正・適切に取り扱う。

　②（教員の適切な役割分担を踏まえた組織的な連携体制）初年次科目を担当する専任および兼任教員は、2年次における留学が必修となっていることを踏まえ、1年次生の現状を把握するよう努める。兼任教員が教員としての役割を適切に果たせるよう、専任教員は、カリキュラムの運営や企画の面だけでなく、学生への対応の面でも、兼任教員との連絡を密にする。学部カリキュラムの編成に関わる重要事項については、教務委員会や学部教授会だけでなく言語文化・情報文化・表象文化・国際社会の各科目群においても審議し、各授業科目の位置づけを組織として明確化する。

　③（教育研究に係る責任の所在）本学部の教育研究に係る責任は基本的に学部教授会にあり、各種規程に従い教授会執行部と（専任教員からなる）各委員会が分担して担当する。ただし、市ヶ谷リベラルアーツセンター（ILAC）や他学部、他部局が主催している科目については、当該の学部や分科会、部局との連絡を密にしつつ対応する。また、本学部において必修となっているスタディ・アブロード（SA）留学をはじめとする、法政大学が関与する各種研修プログラムの運営および危機管理対応については、海外協定校、業務委託先、学務部やグローバル教育センター事務部、総務部をはじめとする学内の事務部局、そして常務理事会と連絡を密にしつつ、法令や各種規程に従い対応する。海外留学をはじめとする教育研究活動が含むリスクおよび大学の免責事項について、学生や保証人に積極的に周知するよう努める。

人間環境学部の教員は、学部の理念・目的を前提に、後述する教育目標ならびにディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーをよく理解して、教育・研究に従事することが求められる。

本学部のカリキュラムは、5つの専門科目群を設け、学際的な履修プランの道標として5つのコース制を採用しているが、科目群やコースごとに、学科制のような教員の固定的な貼り付けはしていない。これは、個々が従来の専門の枠内に留まって教育研究に携わるだけでは、総合政策学部としての学際的教育は不可能なためである。実際の現場では分野の垣根を超えた協働が必要であることに倣って、本学部においても、役割を固定化しない、横断的で柔軟な組織編成を今後も模索してゆく。

ILAC科目を主担当とする教員比率は今でも他学部に比して高いが、このことが学部の専門教育に差し支えないよう、全教員が原則として初年次教育の「基礎演習」を担当し、ILAC科目の主担当者であっても必ず専門の授業とゼミナールをもつことにしている。他に「フィールドスタディ」ないし「人間環境セミナー」は全教員が参画することを原則とし、専門教育の導入にあたる1年次の「人間環境学への招待」も、輪番によりほぼ全教員が受け持つ。こうして教員個々がカリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを理解しながら、1年次から卒業まで学生の教育に対して責任を多面的に果たす態勢の維持・充実に努めていく。

本学部の教員は、大学・学部の教育理念の基本的理解を前提として、各学科の教育目標並びに学部・学科のディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー及びアドミッション・ポリシーを実現できる教員であることを求めている。

具体的には、学部教育への入門期（1年生）における基礎演習は、開講数のほとんどを専任教員が担当することとしている。基礎演習を兼任教員にお願いする際でも、本学部教育にかかわりのある教員にお願いすることを基本としている。また専門基礎科目についても、その科目の大半を専任教員が担当することとしている。専門教育が本格化する2・3年生では、専門基幹科目について、その科目の大半を専任教員が担当することとし、専門演習Ⅰ・Ⅱ、実習や実習指導科目は、原則として専任教員が担当することとしている。最後に学部・学科教育のまとめをする4年生では、専門演習Ⅲおよび卒業論文の指導は専任教員が担当することとしている。このように、学部専門教育の基礎や基幹となる科目、学部教育の特徴である実習科目、そして最も学生と身近な存在である基礎演習と専門演習については、そのほとんどを専任教員が担当することを、教員組織の編制方針としている。また実習教育をサポートする教員として実習指導講師（任期付助教）を採用し、よりきめ細かな実習教育を実現することとしている。

大学の建学の精神である「自由と進歩」に基づき、情報科学部の理念・目的および教育目標を正しく認識した上で教育に当たることが要請される。そして、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーに従った教育の実現をめざして、情報技術の専門家に必要となるコンピュータ科学についての知識を養いつつ、進展の著しい情報技術分野において陳腐化しない技術基盤を修得させるために、どのような教育内容が適切であるかといった点を常に意識しながら教育を行なうことが求められる。

教員組織の編制においては、情報科学部の理念・目的に基づき、多様かつ変化の速い情報科学分野への追従にも配慮しながら、学生に対して責任ある教育を行なうことのできる専任教員を中心に教員組織を構成する。専任教員は、自らの専門領域に対する教育を分担するとともに、情報科学の共通基礎領域についても教育の責務を追う。専任教員の採用に当たっては、情報科学の新技術分野への対応も考慮しつつ、教員組織として、情報科学および情報科学に必要な教養教育分野全般を網羅できるように務める。

キャリアデザイン学部の教員に求められるのは、理念・目的についての基本的理解に立ったうえで、自らの研究および教育を遂行することのできる高い能力と倫理性であり、学部の教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを踏まえた教育活動や学生指導を行なう意欲と専門的な力量である。また、個人として研究・教育を遂行するだけではなく、教員間の組織的連携やチームとしての研究・教育の実施に積極的に参加し、貢献することが求められる。

教員組織の編制においては、各教員の専門性や適性を踏まえつつ、学部運営および教育においてその一翼を主体的に担えるように配慮すると同時に、教員間の組織的連携によって学部運営および学生に対する教育に学部全体で責任を負うという体制を築いていく。そのために、チームとして取り組む各種委員会活動やFD活動等を通じて、教員組織に「同僚性」の文化を育て、各教員の力量形成と教員集団としての教育力の向上が相乗的に期待できるような「学習する組織」を築いていく。

デザイン工学部の教員には、学部の理念である「総合デザイン」の理解を前提に、学部や学科のディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを踏まえ、教育目標に向けた高い相互理解力を保有していることが求められる。また横断的な知識の融合による多面的な観点から物事を検討し、理解できる学生の育成と支援が求められる。

このような学部としての教員像を踏まえたうえで、各学科では以下のような方針の下、教員組織の編制を行なっている。

建築学科では、学習・教育目標の達成に向け、5つの専門分野から構成される教員組織、すなわち、①建築デザイン、②建築・都市史、③建築環境、④建築構造、⑤建築構法・施工の各分野に専任教員を配置し、それぞれが先端的な研究能力を有すると同時に、相互の分野を横断的に解釈・実行できる教員を求めている。

都市環境デザイン工学科では、学習プログラムに示される目標を適切な教育方法によって展開し、教育成果をあげうる能力をもった教員と教育支援体制を求めている。教員の構成は、3つの系と呼ぶ専門分野、すなわち、①都市プランニング系、②環境システム系、③施設デザイン系それぞれに教育目標に応じて適切に専任教員を配置するとともに、助教・教務助手や経験豊かな任期付き教員などを含めて多彩な教員組織を構成していく。また、専任教員は研究とともに、教育さらには学校運営事務の能力をバランスよく備えていることを求めている。

システムデザイン学科では、教育目標の達成に向け、3つの専門分野から構成される教員組織、すなわち、①クリエイティブ分野（インダストリアルデザイン）、②テクノロジー分野（エンジニアリング）、③マネジメント分野の専任教員を横断的に配置し、学科の教育の基盤となる文理融合型の専門三分野の横断的な系の構築の方針で教員組織を編制している。また各分野で重要となる講義には全て、専任教員を配置している。

理工学部は、法政大学建学以来培われてきた「自由な学風」と「進取の気象」の精神を重んじ、自由を生き抜く実践知としての「しくみづくり」を含む高度な「ものづくり」に携わることができる人材の育成を目指す。そのためには、エンジニアリング「工」のためのテクノロジーに習熟するとともに、真理の探究を目指す「理」の深い素養を有する必要がある。この理念を実現するため、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーおよびアドミッション・ポリシーに基づき、多様な背景や価値観を持つ学生を指導、支援、育成する能力があるとともに、自らも実践し研究することができる教員を求める。

教員組織の編成方針においては、本学部のカリキュラム・ポリシーに従い、進歩の早い当該分野において最先端の技術に追従することができる教員組織および教育課程を編成する。各専任教員がその一翼を効果的に担える分野構成および年齢構成を目指す。

このような学部としての教員像を踏まえたうえで、各学科では以下のような方針とする。

機械工学科

機械工学は、産業・製造技術分野の礎をなすエンジニアリング技術を創生するものであり、本学科では、特に、宇宙・航空・自動車分野をはじめ医療・福祉、環境問題対策等にも対応できる「ものづくり」を基本とした次世代エンジニアの育成を目指している。教員は、最先端科学技術に関する研究に取り組むと同時にその技術を支える基礎学問に対する教育にも注力している。問題発見および解決する高度な能力を有し、得られた結果をもとに国際的に活躍できる資質を有する人材が求められる。さらに、本学科では、航空操縦学に関する技術を教授しており、航空メカニズムだけでなく、実際に航空機を操縦することによるエアライン・パイロットの育成も行っている。教員として、これら多様な分野に精通し、柔軟かつ広い視野をもった人材が望まれる。

電気電子工学科

電気電子情報通信工学分野において、理工学部の理念と教育目標に基づき、科学技術の発展に貢献できる人材を育成するために、研究、専門教育、基礎教育を行う能力があり、その向上に努める教員を求める。

応用情報工学科

応用情報工学科では、本学および理工学部の理念と教育目標に基づき、今やすべての産業の根幹をなす情報通信技術の基礎と実践的な応用を学ぶことで、情報産業を根幹から支え未来を担うことができる情報技術者、次世代を育成する教育者、さらには国際的な視点を持ち世界で活躍できる人材を育成することを目標としている。本学科では、これらを実現するための教育能力を持ち実践することができ、またそれらの背景となる先端的な研究能力を有している教員を求める。

経営システム工学科

社会の様々なシステム構築における諸問題を扱う経営工学分野について、本学および理工学部の理念と教育目標に基づき、問題の数理的な理解、および様々な事業計画の基礎になる数理モデルの構成、適用、評価を工学的手法によって遂行できる素養を身に付けた人材を育成するための先進的教育と研究を実践できる教員を求める。また、教養教育分野における教育を実践できる教員も求める。

創生科学科

自然・物質・人間・知能の各分野について、本学および理工学部の理念と教育目標に基づき、理系ジェネラリストを育成するための先進的教育と研究を実践できる教員を求める。
また、教養教育分野において教育を実践できる教員も求める。

理念・目的で示される「生命」、「環境」、「物質」の領域に応じて組織された3学科（生命機能学科、環境応用化学科および応用植物科学科）での「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、および「アドミッション・ポリシー」に立脚した教育研究を多様な形で学生に指導、支援できるように努める教員を求める。従って、教員組織の編制に関わる方針として、生命機能学科では、「生体を構成するタンパク質・ゲノム・細胞から、生命をそれらの有機体として捉え、かつ、これらの学問領域での先進的教育と研究を実践できる教員」を求める。また、環境応用化学科では、「21世紀型先端化学を修めることができるような、グリーンケミストリーを基礎理念として、有機化学、無機化学、物理化学、環境化学、化学工学各分野をバランスよく習得していることを要件とし、更に、境界領域までカバーするような教員」を求め、応用植物科学科では「植物医科学分野で最先端の知識・技量と豊富な経験を有し、資格取得のサポートもできるような実践的教育・研究を遂行できる教員」を求める。生命科学部では、このような教員像に基づき教員組織の編制がなされているところである。

本学部の目標は、グローバル社会の一員としての役割を積極的に担い、地球社会の発展に貢献できる人材の育成である。具体的には、「自ら問題を発見し解決する能力」「幅広い教養と深い専門知識」「異文化・多文化を理解し尊重する態度」および「世界基準の英語コミュニケーション力」を修得することが学位取得の要件となる。教員においても、専任・兼任を問わず、これらの理念・目標の理解に基づいて教育・研究活動に専心し、高い倫理観と愛情を持って学生を育成することが求められる。英語が教授言語であるため、高度な英語運用力は必須である。なお、専任教員の募集は、国際公募を原則としている。

教員組織の編成にあたっては、小規模学部である故、とりわけ年齢構成と専門分野のバランスに留意している。一方、性別、国籍、出身大学には一切の制限を設けていない。学部内外の各種委員の任用は、業務が特定の教員に偏ることがないよう配慮し、教授会の全員が責任意識を共有の上、体系的に課題に対処できるよう努めている。

本学部の教員は、大学・学部の教育理念の基本的理解を前提として、学部の教育目標並びディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを実現できる教員を求めている。

本学部には、スポーツ科学の研究者をはじめ、わが国を代表するトップアスリートとしての経験を持つ指導者や総合型地域スポーツクラブの推進者、医師、理学療法士、鍼灸師、アスレティックトレーナー等の資格を有する多彩な人材が専任教員として就任しており、ヘルスデザイン、スポーツビジネス、スポーツコーチングに関する広域にわたる学問分野の教育が提供できる体制をとっている。

なお、専任教員には大学において教育研究経験を実践してきた者、社会的な経験を有する者の他にも、博士の学位を取得している者がおり、学部として研究機能を果たすための業績を有する教員が確保されている。

期待される教員像として、スポーツ、医・科学の知見に秀で、かつ豊富な実践指導経験有し、資格取得に関しても適切な助言を与えることが出来、加えて教学に関わる運営全般にわたり積極果敢に取り組む意欲ある人材を求めている。

教員組織の編制方針については、学部執行部および各コース長からなる人事を司る委員会を設置し、本学部の分野ごとの人事バランスが見直されている。また教員欠員時にはこの委員会で教員募集の応募条件が検討され募集要項が作成されている。