人文科学研究科

人文科学研究科は、少人数の演習における指導、学位論文執筆に際してのマンツーマンの指導をつうじて、以下に示すような人材を育成する。各専攻の詳細については、各々の専攻の記述を参照してほしい。

  1. 他人の言葉を論理的・批判的に理解しつつ、自己を論理的かつ説得力ある言葉で表現できる高度なコミュニケーション能力を有する人材
  2. 論理的言語能力と連動して獲得される論理的思考力を有し、その論理的思考力をもってさまざまな学問的・社会的課題を発見し解決するための「実践知」を有する人材
  3. 外国語によるコミュニケーション能力と自他の精神的文化的活動の伝統に関する豊かな教養と謙虚な敬意を身につけた、グローバル化が進展する国際社会において活躍することのできる人材
  4. 各専門分野における高度な専門的知識を深化させるとともに、それをさまざまな他の専門分野の知識と連結し展開させることのできる学際的な能力を有する人材

哲学専攻

第一義的には、哲学の専門的研究者や高等・中等教育機関の教育者の養成が、哲学専攻の教育目標である。しかし、近年は、高度知識社会、国際化社会におけるニーズに応えられる論理的思考とスキルを身につけた高度職業人の育成をはかる役割が求められてきている。本専攻では、そうした多様化し、変化しつづける社会のニーズに柔軟に対応できる教育・研究プログラムを提供することにより、現代の高度知識社会、国際化社会で活躍できる幅広い能力をもった人材の育成も教育目的としている。

日本文学専攻

日本文学専攻では、古代から現代までの各時代の文学・言語・芸能に関する科目を中心に学習する。また、文芸批評・中国文学・沖縄文学・国語教育などの関連科目の受講により、広く豊かな教養と専門性の高い研究能力を修得する。
2011年度より「文芸創作研究プログラム」を創設し、実際に文芸創作を行い、その作品を修士論文の代替として提出することができる。このプログラムでは、文芸作品が社会で評価されるまで仕組みを「社会と表現」「編集理論」などの講座で学習することができる。また、「文芸創作研究」「作家特殊研究」などの講座では、文芸創作そのものについて学習する。
また、能楽研究所と連携した「能楽研究者育成プログラム」では、能楽に関する高度な研究・教育を展開している。
さらに、国際日本学インスティテュートとの合同科目を多く開設し、学生は多くの外国人留学生と学びながら国際感覚豊かな教養と研究能力を培うことができる。上記のような教育目標に基づき、本専攻では、研究者や教員、学芸員、文芸創作に関わる専門家などを育成し、さまざまな社会の分野で活躍できる社会人を養成する。

英文学専攻

英文学専攻では以下のような人材を育成する。

  1. 英米文学・文化および英語学・言語学に関する専門的知識、およびそれを研究するための能力を有する人材
  2. 高等・中等教育機関において、上記の専門的知識に関連する研究・教育に従事する能力を有する人材
  3. 高度知識社会におけるニーズに応えられるコミュニケーション能力と論理的思考力を有する人材(高度職業人としての実践知を有した人材)
  4. 国際化社会で活躍できる英語能力と幅広い教養をもった人材
  5. (修士課程)修了に必要な授業を履修し「修士論文」を執筆することにより、専門性の高い知識と幅広い教養を身につけ、学際性・国際性のある研究能力を養い、教育の現場や国際社会で活躍できる人材
  6. (博士後期課程)修了に必要な授業を履修し「博士論文」を執筆することにより、専門性の高い知識、幅広い教養、高い人間性に加え、研究者としてのモラルと学際性・国際性のある研究能力・技術、コミュニケーション能力、外国語運用能力を身につけた、アカデミックな世界だけでなく国際機関でも活躍できる人材

史学専攻

史学専攻は、少人数演習、学位論文執筆の指導を通じて次のような人材を育成する。

  1. 人類の営為の集積として歴史の全般的理解の上に日本史学、東洋史学、西洋史学の専門的知識を習得し、各専門領域の研究を自立して遂行できる人材を育成する。
  2. 専門知識に基づき大学・高等学校・中学校の教員、博物館の学芸員、資料館・文書館の専門職員(アーキビスト)、図書館の司書、都道府県史・市町村史の編纂員、文化財保護事業の専門職員などとして社会に貢献できる人材を育成する。
  3. 歴史に深い関心を有する高度教養人を育成する。

地理学専攻

地理学専攻では以下のような人材を育成する。

  1. 研究機関において、専門的知識を有し、研究していく能力を有する人材
  2. 教育機関において、専門的知識に関連する教育に従事する能力を有する人材
  3. 官公庁、企業等において、ニーズに応えられる地理的能力と論理的思考力を有する人
  4. 市民として、国際社会で活躍できる地理的能力と幅広い教養をもった人材
  5. (修士課程)修了に必要な授業を履修し、修士論文を執筆することにより、専門性の高い知識と幅広い教養を身につけ、地理学の専門性を生かした学際性・国際性のある研究能力を有し、教育現場や地域社会・国際社会で活躍できる人材
  6. (博士後期課程)修了に必要な授業を履修し、博士論文を執筆することにより、専門性の高い知識、幅広い教養、高い人間性に加え、研究者としてのモラルを身につけ、地理学の専門性を生かした学際性・国際性のある研究能力、コミュニケーション能力を有し、研究・教育現場や地域社会・国際社会で活躍できる人材

心理学専攻

心理学専攻では、人の心の認知や発達に関する知識と技能を用いて、主導的な立場に立ち、社会を牽引することができる、以下のような人材を育成することを教育目標としている。

  1. 心理学の最先端の知識や技能を幅広く習得していて、人や社会を多面的かつ客観的に洞察することができる人材。
  2. 心に関わるさまざまな問題を専門的な立場から精緻に分析し、自らの力で新たな知識を生み出せる人材。
  3. 的確なプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力、グループ活動能力、情報技術活用能力を有し、他者と協働しながら自分自身の持つ知識・技能を活用し、社会に向けて効果的に発信できる人材。

国際日本学インスティテュート

国際日本学インスティテュートは、哲学・日本文学・英文学・史学・地理学の5専攻が共同で開設する、国際日本研究に特化した教育・研究プログラムを提供している。思想・芸術・文学・言語学・歴史・民族・生活文化・地理・環境などを切り口に、日本について深く探究することができる人材の育成を目指す。
一言で「日本」といっても、そこには多様な側面が存在する。沖縄やアイヌの人々、在日外国人などとともに作り上げられてきた日本文化や、これまで必ずしも学術的な対象として捉えられてこなかったサブカルチャーなど、日本研究の領域には広がりがある。そのため、国際日本学インスティテュートでは、特に「学際性」と「国際性」を重視する。学生は、専攻横断的なカリキュラムによって、一つの学問領域を研究しているだけでは得られない知見・知識を獲得するとともに、世界各地の留学生が集まるという特徴を強みとして生かし、海外からの視点や比較の視点による新たな研究の実現をめざすことになる。
これにより、国際日本学インスティテュートでは、以下のような人材を育成する。

  1. 日本に関わる幅広い専門知識、およびそれを研究するための能力を有する人材
  2. 中等以上の教育機関において、上記の専門知識に関連する研究・教育に従事する能力を有する人材
  3. 高度知識社会における需要に応えられるコミュニケーション能力と論理的思考力を有する人材(高度職業人としての実践知を有する人材)
  4. ますます国際化するグローバル社会で活躍できる語学力と幅広い教養をもった人材

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国際文化研究科

修士課程

■国際文化研究科は、以下に示すような専門家および高度職業人を育成する。

  1. 多様な文化が相互に依存し合いながら存在する国際社会において、異文化間の理解と交流の重要性を認識し、外国語(母語以外の言語)やICT等を使いながら情報発信できる異文化間で活躍する人材
  2. 異なる文化がせめぎ合い、かつ多様な文化情報がインターネット等を通して行き交う国際社会において、そこから生じる諸問題を主体的、自立的かつ創造的に研究し、問題解決につなげられる柔軟な知性としての「実践知」を備えた人材

博士後期課程

■国際文化研究科は、以下に示す人材を育成する。

  1. 多様な文化が相互に依存し合いながら存在する国際社会を、異文化間の理解と交流によって成立する「国際文化」と捉えて、主体的、自立的かつ創造的に学際的研究を行うことができる研究者。
  2. 研究成果を発表できる専門的で高度な外国語(非母語)運用能力やICT活用などの情報発信能力を備えた研究者。
  3. 持続可能な地球社会の構築に貢献できる「実践知」の基盤となる次世代の指導・教育を行うとともに、真理の探究と「進取の気象」に基づいて他の研究者との共同研究を行うことができる資質を身につけた研究者。

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経済学研究科

修士課程

高度に多様化、国際化、専門化する21世紀の国際社会の中で、経済学研究科の理念・目的を実現するために、本研究科の教育目標を次のように定める。修士課程の教育目標は、自己の職業能力を高めてキャリアアップを目指す社会人や、その他豊かなキャリア形成を志す人の新たな高度教養教育ニーズに応えることを目指して本研究科の理念・目的を次のように具体化した目標とする。

経済学研究科は、以下に示すような人材を育成する

  1. 新たな社会的ニーズの高まりに応える社会のリーダーに相応しい、新しい経済社会を創りだす知性と意欲をもった「応用エコノミスト」「高度職業人」の養成
  2. 生涯学習における「高度教養人」の養成

博士後期課程

博士5年(Ph.D.)プログラム/博士後期課程の教育目標は、大学や研究機関で研究と高等教育に従事する人材を着実に輩出してきた設立以来の実績と伝統に、国際社会に新たな知的創造の発信ができる研究者が益々強くのぞまれる21世紀の高度国際化社会の傾向を加味し、本研究科の理念・目的を次のように具体化した目標とする。

経済学研究科は、以下に示すような人材を育成する。

  • 本研究科が長い実績をもつ、大学やこれに準ずる研究機関において国際社会に発信力のある研究と高等教育に従事して、国際社会が直面する諸問題の解決に挑戦する意欲的な専門研究者の養成

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法学研究科

法学研究科では、以下に示すような人材を育成する。

修士課程

  1. 現代社会における多様な問題を法的に分析し、妥当な解決策を求めることができる研究能力を備えた人材。
  2. 広い視野で解決策を見出すために求められる比較法的な知識を備えた人材。
  3. 研究で培った自己の知識や能力を国内外の社会に還元することができる人材。

博士後期課程

修士課程の1から3に加え、
4. 研究者として自立し、現代社会に貢献し得る独創的かつ高度な学術的意義のある研究を継続することができる人材。

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政治学研究科

研究者養成機能を持つとともに、留学生の教育、社会人向けのリカレント教育にも力を入れてきた実績を今後も継承する。一般の院生のほか、留学生、社会人ともに、修士及び博士の学位を毎年コンスタントに授与できるだけの教育体制を今後も維持していく。そのために、実証的研究能力と理論的概念的研究能力とを共に重視し、法政政治学の伝統を継承できる研究者や社会人を育成していく。
また、研究者や国際化に対応した高度な実務家の養成をめざし、特に東アジアを中心とする国際的な領域を重視した教育を従来から行ってきた。特に中国・台湾・韓国・ロシア・ウズベキスタンをはじめとして、東アジアおよび中東からの留学生を受け入れ、これらの学生にたいして、日本語文献での学習指導のみならず、英語力を強化し、日本政治・社会についての理解を深めるための学習指導も行なっている。これら国際化への取り組みを先導してきた国際政治部門では、こうした実績をふまえて創設した国際政治学専攻において更にこれを発展させ、実践的英語力のための英語教育を必修科目とし、国際的に通用する高度職業教育を目指し、グローバリゼーションのなかでのディシプリンと地域学との双方に通用する教育方針を採用する。

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社会学研究科

社会学研究科は、法政大学の「自由と進歩」という建学の精神を基礎とし、法政大学憲章の約束する「自由を生き抜く実践知」を創出するために、つぎに示すような人材の育成を教育目標とする。

  1. 現代社会の諸問題を、そのなかで生きる人間のあり方に注目して解明し、目標にすべき価値を考え、それを多様な社会生活の場で実現する方法を探究しようとする意思と資質を備えた研究者や高度専門職業人を育成するとともに、こうした教育を通じて自立した市民を形成するための生涯学習の一翼を担う。
  2. 社会学はもとより、社会諸科学、人文諸科学の成果を学び、地球規模で問われている社会的課題を系統的に認識し、複雑化する社会問題に多様な視点と先見性をもって実践的に向き合う学術研究の遂行能力のある研究者、高度専門職業人、市民を育成する。

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経営学研究科

経営学研究科は、以下に示すような人材を育成する。

  1. 修士課程では、本学および国内外の他大学の学部卒業生を主たる対象として研究者・国際職業人を育成すると共に、社会人を対象として高度職業人を育成する。前者では、少人数の本格的な基礎研究演習を中心とした教育を行い、優れた成果を上げられる研究・教育職等の育成をめざす。後者では、新規に事業を始めようとする人材に対する総合的教育、企業の各専門分野におけるミドルマネジメントの再教育を主眼とし、企業やその他団体等からの高度な経営課題に応えられる経営管理職・専門職等の育成をめざす。
  2. 博士後期課程は、研究者養成が中心であり、研究者養成のための修士課程だけでなく、高度職業人養成のための修士課程からも受け入れる。いずれの場合も、創造的研究を行い、独創性に富む専門研究者の育成をめざす。

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工学研究科(2013年度より学生募集停止)

工学研究科では、各自の専門分野の高度の知識と幅広い視野を持った社会人を育成している。即ち「物づくり」に寄与する技術者・研究者の育成(機械工学、物質化学、電気工学の3専攻)や、それだけに止まらず高度情報化社会を支える基盤技術の発展に寄与する技術者・研究者の育成(情報電子工学、システム工学の2専攻)や、さらに生命科学研究を通して社会に貢献する高度職業人および研究者の育成(生命機能学専攻)を行なっている。さらに全専攻共通の課題として、地球環境を守りながら、持続する豊な社会を切り開く技術者・研究者であることを目指している。
修士課程では、学生が研究室での英語の文献講読や、科学プレゼンテーションの講義で、さらに博士後期課程では、上記以外に国際会議での研究発表を通して国際的視野をもつように指導している。

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人間社会研究科

人間社会研究科は、地域社会を基盤に人間の「生」(Life)をトータルに捉え、生活者の視点からすべての人々が生涯を通じてWell-beingの実現を図る福祉社会を創造するために、コミュニティと人間の心を視野に入れた研究領域から現代社会の問題を明らかにし、その解決に向けた研究能力を備えた人材を育成していくことを目的とする。
この目的のもと、臨床重視の研究科として、以下の能力を有する人材を育成する。

■修士課程の福祉社会専攻では、社会福祉・地域づくりの2領域が協同し、人々の生涯にわたるWell-beingの実現に関わる専門的かつ実践的な学識を教授することによって、福祉社会形成に資する高度専門職業人および研究者を育成する。

■修士課程の臨床心理学専攻では、臨床心理学の学識と演習・実習を通じての職能的訓練及び実践的資質を教授することによって、公認心理師および臨床心理士をはじめとする臨床心理分野の高度専門職業人及び研究者を育成する。

■博士後期課程の人間福祉専攻では、社会福祉・地域づくり・臨床心理学の3領域が協同し、Well-being概念に基づく福祉社会の実現に関わる理論と方法を自立的に開拓することができる実践的研究者を育成する。

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情報科学研究科

大学の理念・目的、教育目標と本研究科の理念・目的のもと、本研究科は以下の能力を有する学生を育成する。

  1. 実社会が直面する諸問題を実践的に解決し、新たな産業を創出し、将来の産業発展・維持するための計算機基盤分野、情報システム分野、またはメディア科学分野における高度技術者の育成

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政策創造研究科

豊かで持続可能な地域社会を実現する革新的な政策を研究・デザインし、その実現に向けグローバルな視点で考えられ、リーダーシップを発揮できる人材を育成することを目標としている。

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デザイン工学研究科

デザイン工学研究科は総合デザイン力を持つ人材の育成を目指す。総合デザイン (Holistic Design) とは人文・社会科学、自然科学、工学などの知の大系に基づきながら真に人間・社会・環境にとって「良いもの」をデザインすることである。「良いもの」とは長期的・大局的に人間社会に幸福をもたらし、かつ人間の感性に響く「美」も重要な因子として考慮されているデザインである。デザイン工学研究科では、高度な総合デザイン力をもつ人材を社会に送り出すために、博士前期および博士後期課程を設け、次の7項目の育成を教育の基本目標として掲げる。(1)企画・立案能力(2) デザイン能力 (3) 問題解決能力、 (4) 職業的倫理、 (5) 歴史と文化への理解、 (6) 地球環境への理解、 (7) 表現・伝達能力

建築学専攻

建築学では周辺学問領域のみならず、一見関係性の乏しい学問領域からの波及的影響を受けて、 材料や構法など建築の技術基盤に大きな革新がしばしばもたらされる。この結果および社会環境と生活様式の変遷、社会と個人の価値意識の変化などとが結合し時を経ると、建物の内外観や都市空間の相貌に見るデザイン上の思潮にも徐々にあるいは劇的に大きな影響が現れてくる。事実、このような経路による大きな建築上の変革を近代建築はたびたび経験してきている。
これは何も建築に限った話ではなく、近代科学技術の急速な自己発展力の獲得と社会や産業における各分野、 各階層における相互連関の濃密な深化に基づく一般的な傾向と捉えることもできる。このような状況下において、 我々は人類と地球環境にとって建築学がいかなる方向において寄与し得るかを十分な歴史認識と文化的洞察とを以て、深く考究して行かなければならない。
こうした諸学全般にわたる均衡的な理解を持ちながら、建築の社会的使命を果たそうとする心構えを「アーキテクトマインド」と呼んでいる。この「アーキテクトマインド」の習得をめざすことが建築学専攻の目標である。

都市環境デザイン工学専攻

デザイン工学研究科の教育目標を基本として、都市及び地球環境に配慮しながら様々な制約条件下で安全・安心な都市づくりを総合的に構築できる高度専門技術者及び研究者の育成を教育目標とする。

システムデザイン専攻

システムデザイン専攻の教育目標を基本として、モノつくりやシステムつくりの創生プロセスを様々な面から総合的に取り扱うことのできる高度専門技術者及び研究者の育成を教育目標とする

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公共政策研究科

公共政策は転換期にある。本研究科は、現代の公共政策課題を追究していくことを目指して、公共政策学、サステイナビリティ学の2つの専攻を配し、公共セクターと民間セクターの双方において、地域から国際社会に至る幅広い公共政策課題の解決に貢献できる高度専門職業人・研究者的実務家・研究者を育成する。
育成する人材像は次のとおりである。.

  1. 政府(国、地方自治体など)の政策により形成される社会に焦点を当て、主に公共セクターの視点から社会的課題を研究することのできる人材
  2. 人々の合意を通して形成される市民社会に焦点を当て、主に市民セクターの視点から社会的課題を研究することのできる人材
  3. 社会が抱える複雑で長期的な問題に対して、俯瞰的・統合的アプローチで持続型社会の構築を目指すための研究を行うことのできる人材

研究・教育を展開するため、本研究科は、次の三つの組織で構成する。

  1. 公共政策学専攻公共マネジメントコース
  2. 公共政策学専攻市民社会ガバナンスコース
  3. サステイナビリティ学専攻

公共政策学専攻

「ガバメントからガバナンスへ」「新しい公共」などの言葉で語られるように、今日では、公共的課題の担い手の多様化、政府部門に限定されない社会的な課題解決の営みを総合的な観点から研究する必要性が高まっている。公共政策学専攻では、従来の学問的枠組みでは解決が難しい社会的課題を含めた公共政策領域の諸問題に対応するため、マネジメント、ガバナンスという語をキーワードとして、以下に示す人材を育成する。

【修士課程】

・社会人を対象とする高度専門職業人として、公共政策に関する高度の調査分析能力、高度な政策立案能力のある人材
・社会の公共課題の解決を追求する分野において、公共政策の研究、教育を担うことのできる人材

【博士後期課程】

・高度専門職業人としての知見や経験の裏づけに基づいて、実践科学としての公共政策学の領域に関して高度な研究能力を備えた人材

サステイナビリティ学専攻

社会のサステイナビリティという課題を考察しその政策を模索するには、法律,行政,都市政策,地方自治,経済,経営,社会学,環境科学などの諸分野の専門知識とそれらを統合化することが必要である。また行政、市民活動に加えて、CSRへの取り組みなど企業活動のあり方が重要視されている。本専攻では行政,市民、企業,国際機関などの様々な組織においてこの課題に対応できる高度専門職業人の育成を目指している。具体的には社会人を主な対象として、次のような人材を養成する。

  1. 従来の学問分野の枠組みを横断的に捉え、持続可能という問題に対して俯瞰的・統合的にアプローチできる人材
  2. 持続可能社会を構築する高度な調査分析能力と政策・企画立案能力をもった人材
  3. 諸課題の解決プロセスを構想する論理的思考力、新たな価値を生み出す創造的思考力、研究成果を現場の実務に生かすことのできる実践力を持った人材

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キャリアデザイン学研究科

「企業、公共団体、NPO、大学・高校などにおいてキャリア支援、キャリアサポートをになう高度職業人の養成」という教育理念のもとに、職業人としてのキャリア形成、仕事と家庭生活の両立、これから社会に出ていく若者のキャリア形成など、キャリアにかかわる複雑で多様な諸現象を学際的に研究する専門能力を養成するとともに、そうしたキャリアにかかわる諸問題の背後で様々な問題に直面している人々を支援するマインドを持った人材の育成を目標としている。また、多様な人材の活用に伴う企業の人材採用・育成方針の変化や雇用形態の多様化、企業人のグローバル・キャリアへの対応や留学生のキャリア支援などの様々な現代的な課題を適切に理解し、対処できる人材の育成も目標に含まれる。

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理工学研究科

本学設立の理念・目的、および教育目標のもとで、独創的・学際的・国際的かつ総合的視野に立った専門的な理工学の教育・研究を実践し、以下に示すような、高度な専門技術者および研究者としての基礎的能力を備え、理工学のさまざまな分野での活動を通して国際社会の発展に貢献できる人材を育成する。

  1. 「モノづくり」等の基幹産業発展に貢献できる技術者・研究者
  2. 高度情報化社会を支える基盤技術発展に貢献できる技術者・研究者
  3. 生命科学研究を通じて社会に貢献できる技術者・研究者
  4. 地球環境を守り、持続可能な豊かな社会を切り拓く技術者・研究者

本研究科は、1965年に設立された工学研究科を基礎とし、2013年の組織改革により、現代社会におけるより高度な問題に対応できる技術者・研究者を育成することを目的として設立された。理工学研究科は、理工学部と生命科学部の2学部を母体とし、機械工学、電気電子工学、応用情報工学、システム理工学、応用化学、生命機能学の6専攻から構成されている。

6年一貫教育を想定し、母体となる2学部と連携し、学部教育で培われた基礎知識を基に先進の研究活動を通じて専門教育を施し、本学の「自由と進歩」の建学の精神に立ち、自己啓発型の高度な知識をもった人材を育成することを本研究科の基本理念とする。

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スポーツ健康学研究科

広範なスポーツ健康学に関わる基礎知識と実践力を兼ね備えた、社会のスポーツ健康学分野における多様なシーンにおいて即戦力として活躍できる高度専門的職業人を養成する。

  • 競技スポーツや教育現場において高度な指導能力を発揮できる人材
  • 生涯を通じての積極的な健康づくりを支援できる人材
  • スポーツに関わる組織や人の特性を知り、時代の要請をわきまえ、よりよきスポーツ社会の実現を可能ならしめる人材