大学の求める教員像および教員組織の編成方針

「自由を生き抜く実践知」に基づく教育目標実現のためには、学生のみならず教員が主体となってこれを実行していくことが重要である。そのために本学(各学部・研究科)では以下の方針に沿った教員組織を編成している。

  1. 本学教員は理念・目的、教育目標を十分に理解したうえで教育と研究に専心し、学生への愛情と優れた教育力を持つ人間性豊かな教員であることが求められる。また「真理の探究と進取の気象によって学術の発展に寄与する」というミッションを達成するために、国際的に通用する高度な研究を行うことが求められる。
  2. 教員組織の編成は教育理念に基づき、文部科学省の設置基準に則った専任教員を配置するとともに、教育目標や、アドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーなどの各種方針を実現するのに十分な教員組織を整備する。
  3. 教員人事において、授業科目の理念への適合性と合理性を検討した上で、授業科目と担当教員の適合性および、SGUとHOSEI2030の目標が達成可能な人事を行い、新任教員採用時に入試業務や管理業務の従事に関する確認をとるものとする。
  4. 専任教員の募集・採用・昇格についての規定、手続きを明確化し、適切性・透明性を保つ。
  5. 教員の資質の向上を図り授業改善に組織的に取り組む。

2015年度における本学の専任教員一人当たりの学生数は38名である。専任教員751名のうち、男女の内訳は、男性607名、女性144名で、女性専任教員は約20%を占めている。外国人教員は52名で、約7%である。任期付き教員の制度を採用している学部もある。教養教育のためにリベラルアーツ・センターが機能しており、担当理事のもとにある教育開発支援機構長が統括している。

教員数および人事規定については理事会が責任を負い、人事の第一段階においては各学部が責任をもって提案し、最終的には総長が決定する仕組みとなっている。また教員の諸問題は、総長が招集する学部長会議において審議される。

教育編成方針、授業科目と教員との関係については、FD推進センターによるアンケートやFDミーティング、「私の授業のひと工夫」ムーヴメントなどを通して、FD活動の一環として、教員の自覚を促している。さらに全学的自己点検・評価活動において、学部長は学部全体の規律や取り組みについての報告が義務付けられている。