HOME > 法政大学について > 法政大学の理念と目的 > 教育目標・各種方針 > 大学の求める教員像および教員組織の編制方針
「自由と進歩」の精神に基づく教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを確実に実施するうえで、学生と並んで教員が最も肝要な主体であることはいうまでもない。したがって、本学教員については、大学および各学部の理念・目的、教育目標を十分に理解したうえで、教育と研究に専心し、学生への愛情と優れた教育力を持つ、人間性豊かな教員であることが求められる。また、「時代の最先端を行く高度な研究」というミッションを達成するために、本学教員には国際的に通用する高度な研究を行うことが求められる。
教員組織の編成については、これまで大学および学部・学科、研究科の教育理念に基づき、学生に対して責任ある教育を行うために、文科省の設置基準を上回る相当数の専任教員を配置してきた。また、学部等が学生に授与する学位に値する教育成果を上げさせるために、どのようなカリキュラム編成が適切なのか、なぜその学位の獲得のためにその科目が必要なのか、それぞれの科目を履修すると学生が具体的にどのような力を獲得するのか、といった点を学生起点の観点から自覚して教育を進め学習の支援をはかることが求められる。そのため、2010年3月10日に公表された「法政大学の理念・目的および各種方針」に基づき、各学部・研究科等で大学の理念と整合性を持たせた教育目標や各種方針を作成した。さらに、それらの方針については、大学評価委員会にてその内容の適切性について検討され、各学部に改善を求めるなど、内容の充実化を進めている。
専任教員の採用にあたっては各学部教授会の議決を経て、法人により採用され、各学部に所属するのが一般的である。大学院研究科での教育・研究は学部の専任教員の兼担によって行われるのが通例であるが、一部の研究所や専門職大学院及び独立大学院においては、学部ではなく各教育・研究組織に専任の教員が所属している。
教員の資質の向上を図り、授業の組織的な改善に取り組むための方策として、本学では2003年に全学FD推進委員会を発足させ、2005年からはFD推進センターとして5プロジェクト(施策開発プロジェクト、FD推進プロジェクト、サーベイ&フィードバックプロジェクト、コミュニケーションプロジェクト、学習・教育支援プロジェクト)を稼働させて、「自由と進歩」の精神に基づく教育および学びの質の向上を目的とした教員・職員・学生による組織的・継続的な取り組みを実施している。具体的には「新任教員アンケート」、「法政FDフォーラム」、「FDシンポジウム」、「FDワークショップ」、「学生による授業改善アンケート」などのほか、学生とのFD連携の観点から「学習支援ハンドブック」の発行、「FD学生の声コンクール」の開催などを行っている。
今後は、建学の精神に基づく教育理念・目標や3つのミッション、大学全体や各学部・研究科等のディプロマ・ポリシーをより自覚し、それに基づく教育の一層の質的向上に取り組む教員組織の形成を目標としてFDの第2ステージに向けた様々な取り組みを行う予定である。