教育研究組織の編成原理

本学の教育研究組織の編成原理は教育研究一体型であり,15学部,15大学院研究科,2専門職大学院研究科を擁している。その専門領域と教育目標の特性に応じて,学士課程と大学院は,直結型の領域と,直結しない領域,複数の学部と連関する単一の研究科をもつ領域が混在している。また11の付置研究所および4つの学術支援本部付研究機関が設置されているほか,大学院を中心に特定課題研究所が設置され,萌芽的研究や機動的研究を行っている。

さらに,SGU体制としてグローバル教育センターを置き,SGU各項目の目標実現や,英語による授業の実施などを推進している。

教育研究組織の編成について総長(理事長・学長)や理事会は,「環境」「国際」「情報」「キャリア形成」「地域政策」「ウェルビーイング」「総合デザイン」「健康」などのキーワードに表象される時代の変化を見据えつつ,常に全学的な民主的議論を積み重ねながら進めてきた。長期ビジョン「HOSEI2030」の実現に向けては,HOSEI2030推進本部を置き,その下で諸改革の構想を具体的な政策として具体化し,学部教授会,研究科教授会を経て学部長会議,研究科長会議によって承認される等の学内手続きを踏んで実施されている。2018年度からは,中期経営計画に沿って,財政健全化,教育環境整備とともにキャンパス再構築の推進を含めた教学改革を,4年ごとの計画で進めている。

各学部,研究科の教育体系を確立するとともに,総合大学としてのメリットをさらに強化するために,学部を超えた教育資源の共有化も進める。

学生が広い選択肢のなかから自らの目標設定に基づく選択を行うことを通じて,所属する学部,研究科の教育目標を着実に達成することができるとともに,「自由を生き抜く実践知」の確実な獲得につながる法政スタンダードの基盤教育を受けられる態勢を実現するためである。以上の目標実現のために教育研究組織の〈大括り化〉の方法を検討中である。

本学の教育研究組織の検討と評価は,全学的自己点検・評価活動を中心に進められている。その上で,学外評価委員による評価も受け,真摯に対応している。全学的な教学マネジメントの体制を発展的に機能させ,さらに充実させていく。

今後も,学部や研究科による教育と研究の質保証に取り組むとともに,全学的な質保証活動をより明確化し大学の理念・目的を果たすための組織編成を行っていく。