教育研究組織の編成原理

本学の教育研究組織の編成原理は教育研究一体型であり、15学部、15研究科、2専門職大学院を擁している。学士課程と大学院は、基本的に直結型である。また11の付置研究所および3つの学術支援本部付研究機関が設置されているほか、大学院を中心に特定課題研究所が設置され、萌芽的研究や機動的研究を行っている。

さらに、SGU体制としてグローバル教育センターを置き、SGU各項目の目標実現や、英語による講義の実施などを推進している。

今後、初年度教育に力を入れ、学部を超えた科目の共有化も進める。これは、履修の際に、とりわけ多様な教養教育において、学生が広い選択肢のなかから自らの目標設定に基づく選択を行い、その結果として「自由を生き抜く実践知」の確実な獲得を実現するためである。以上の目標実現のために〈大括り化〉の方法を検討中である。

教育研究組織について総長(理事長・学長)や理事会は、「環境」「国際」「情報」「キャリア形成」「地域政策」「ウェルビーイング」「総合デザイン」「健康」などのキーワードに表象される時代の変化を見据えつつ、常に全学的な民主的議論を積み重ねながら進めてきた。実際、これまでの教育研究組織の改革は、臨時的に組織された総長の諮問機関や新学部等設置準備委員会、担当理事の諮問機関などによって提案され、学部教授会、研究科教授会を経て学部長会議、研究科長会議によって承認される等の学内手続きを踏んで実施されている。2016年度にHOSEI2030・作業部会で作成されたアクション・プランを実行する段階へと進んでいる。

本学の教育研究組織の検討と評価は、全学的自己点検・評価活動を中心に進められている。その上で、学外評価委員による評価も受け、真摯に対応している。

今後も、学部や研究科による教育と研究の質保証に取り組むとともに、大学の理念・目的を果たすための組織編成を行っていく。